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新しいビデオ会議のユーザ増加の主な要因は出張の削減

米国の調査会社インスタット社は出版レポート「ビデオ会議の導入動向分析:ユーザ利用状況、利用中止者の聞き取り調査、今後の利用意向 - True Collaboration Key to Video Conferencing Adoption」のプレスリリースにおいて、同社が行ったビデオ会議ユーザ調査結果の一部を公開しています。

【プレスリリース日本語訳】
現在ビデオ会議を利用していない回答者が、今後1年間で利用したいとする動機で最も多いのが「出張の削減」で68%で、その他の理由は利便性と効率性であったと、米国調査会社インスタット社は報告している。

「米国のビジネスユーザが、ビデオ会議を魅力的で有益と考える点は、ファイル共有、共同文書作成、重要メンバーを大胆に参加させられる、などである。また、特にユーザが、IM統合などの通信や共同作業の機能すべてに接続できる場合には、机上でビデオ会議に参加したいと望んでいる」とインスタット社のアナリストDavid Lemelin氏は語る。

インスタット社はまた、次のような調査結果を明らかにしている。
■ 意思決定者の57%が、ビデオ会議の導入計画があると回答した。この計画は、主に出張を減らして、ビデオ会議への投資効率を最も良くするというものである
■ 主要企業は、 Avaya、Cisco、Hewlett Packard、LifeSize、Microsoft、Polycom、Skype、TANDBERGである
■ 中小企業とSOHOは、Microsoftの利用率が高い
■ 中規模企業と大規模企業には、Polycomがよく利用されている
■ 2007-2008年には、Ciscoの利用者が最も増加した

インスタット社の調査レポート「ビデオ会議の導入動向分析:ユーザ利用状況、利用中止者の聞き取り調査、今後の利用意向 - True Collaboration Key to Video Conferencing Adoption」は、ビデオ会議の北米市場を調査している。893回答者への一次調査結果、最近1年-1年半のエンドユーザと意思決定者の意見、最新のビデオ会議利用者の分析、かつてはビデオ会議を利用していたが今は利用していない/現在は利用していないが今後1年間に利用しようと思っているユーザの選択する機能と利用しない機能分析、Cisco、Polycom、Microsoft、TANDBERG、Avaya、Skype、HP、LifeSizeなどのベンダの戦略などを記載している。


【調査レポート】
ビデオ会議の導入動向分析:ユーザ利用状況、利用中止者の聞き取り調査、今後の利用意向
True Collaboration Key to Video Conferencing Adoption
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