【レポート販売】「携帯G空間サービスの展望と課題」

報道関係者各位

平成２１年５月１９日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）
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クロス・マーケティング
　　　「携帯G空間サービスの展望と課題」の販売を開始

　　　　　　　～拡張現実で次世代LBSへ～
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長 五十嵐 幹)は、株式会社ROA Groupが提供する調査レポート「携帯G空間サービスの展望と課題」の販売を開始しました。

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■■ 資料概要 ■■

拡張現実（AR）が、にわかに現実味を帯びてきました。すでに特定用途向けやイベント会場、特定施設内など限定的なサービスは登場しており、今後は一般環境向けの様々なサービス案も活発に議論され始めています。
これらの状況を鑑み、本レポートでは携帯電話機をゲートウエイ（GW）とした次世代LBSと目されるG空間サービスの可能性について、特に有識者の意見や関係者への取材を通して分析を行っています。


■■ レポートサマリ ■■

エグゼクティブサマリー

映画やSFの世界では当たり前の拡張現実（AR）が、にわかに現実味を帯びてきました。すでに特定用途向けやイベント会場、特定施設内など限定的なサービスは登場しており、今後は一般環境向けの様々なサービス案も活発に議論され始めています。

その議論を活発化させている背景にあるのが、最近特に高機能化が進んでいる携帯電話機の有効利用です。国民一人一台が携行するこのデバイスには、スマートフォンも含めてほぼすべての機種にカメラが内蔵されており、各種の高機能センサーも搭載され始めています。ユーザーの正確な位置測位が大前提となる拡張現実において、デバイスの機能向上だけでなく、測位支援のためのインフラ技術やアイデアなども出てきます。おそらく、近い未来に拡張現実が商用化されるとしたら、出歩くモバイルユーザーの利用するデバイスは特別用途でHMD、もしくは一般ユーザー向けサービスに携帯電話機が最有力候補となるでしょう。

これらの状況を鑑み、ROA　Groupでは携帯電話機をゲートウエイ（GW）とした次世代LBSと目されるG空間サービスの可能性について、特に有識者の意見や関係者への取材を通して分析を試みてみました。G空間サービスという名称は経済産業省のプロジェクトからあやかっていますが、政府内では共通言語として定着しているため、本レポートでもG空間サービスという用語を使います。

G空間サービスと拡張現実の関係は、三次元LBSサービスとそのユーザーインターフェイス（UI）の関係であると解することができます。その他にも、G空間サービスを可能にするための多くの支援技術が議論されています。

G空間サービスを構成する主要技術やインフラ整備、（三次元）地図関連情報だけでも、その技術の複雑さや事業の規模感は現在のLBSの比ではありません。そのため、おそらくLBS市場のようにキャリア主導やサードパーティによる雨後の筍のプレイヤーがシェアを争う構図とはなりにくい状況です。むしろ、社会インフラとして発展していくG空間サービスを考えた場合、キャリア5社の提携によるジョイントベンチャー、もしくはそれ以上の他産業を巻き込んだコンソーシアム規模、あるいは政府主導による単一の基盤形成が現実的ではないでしょうか。

本レポートでは、G空間サービスを全く新規の市場と捉えてはいません。むしろ、これまでのLBSやエージェント型サービスなどの各種情報系サービスにおいて、さらにUIを直観的に洗練化させて利便性を高めることで、市場のパイの拡大化を図れる市場です。これらを前提に、ROA Groupが先般発刊した「携帯ライフログ・ビジネスの展望と課題」の条件設定を参照しながら市場予測を試みました。

◆調査手法
市場規模の予測においては、下記項目を主に主要変数と捉え、ROA　Groupの保有するデータベースや公官庁の公表数値などを参考にしながら推測値を設定し、最終的にはロードマップなどを加味しながら市場規模を概算しました。

B2Cサイド
・携帯でのエージェント型サービスやLBS利用者数のうち、相当数が順次発展形であるG空間サービスに移行すると仮定しました。（ただし、端末側の技術革新が必要であるため、端末買い替えサイクルを考慮）
・その前提において、G空間サービスの新規ユーザーの増加分を考慮して市場規模の上乗せを試みました。

B2Bサイド
・モバイル広告市場の市場予測をベースにエージェント型サービスの広告市場を予測しました。
・モバイル広告関連の市場規模も緩やかながらLBSやエージェント型サービスに移行し、そして拡張現実が取り入れられればG空間サービスへと移行するモデルを想定しました。

LBSやエージェント型サービスの発展形としてのG空間サービスの位置付けであれば、新規市場規模としての大きな可能性は期待できません。しかし、G空間サービスやそれに付随する拡張仮想や拡張現実感の直観型UIの分野は、各産業を横つながりで巻き込むユビキタス社会の共通基盤として大きく発展していくことになります。その中において、多くの事業モデルやビジネスのチャンスが生まれてくる可能性は大いに期待できるでしょう。

本レポートでも、新規市場の規模拡大の潜在性や新技術の分析という視点よりも、今後は携帯電話という限られたハードウエアを超えた直観的なソフトウエアのUIをベースに、色々な事業機会の可能性に焦点を当てて分析を試みた点をご理解いただきたく存じます。


■■ 資料目次 ■■

エグゼクティブサマリー

1 G空間サービス概要
　1-1 G空間の定義
　1-2 G空間活用範囲
　1-3 経済産業省のG空間プロジェクト
　1-4 G空間と携帯電話の融合可能性
　1-5 G空間サービス支援技術
　　1-5-1 インフラ系技術
　　1-5-2 UI・デバイス系技術

2 UI技術概要
　2-1 MR定義
　2-2 Augmented Virtuality のUI可能性
　2-3 Augmented Reality のUI可能性

3 ビジネスモデル分析
　3-1 バリューチェーン
　3-2 携帯G空間サービスビジネスモデル
　3-3 拡張現実のインターネット化の問題
　3-4 ロードマップ

4 関連各社の現状取り組み
　4-1 NECマグナスコミュニケーションズ
　4-2 KDDI
　4-3 NTTドコモ
　4-4 ソフトバンクグループ
　4-5 大日本印刷

5 市場成長性
　5-1 市場規模
　5-2 将来性

6 インプリケーション


■■ 図目次 ■■

[図1-1]G空間プロジェクトにおける地理空間情報の定義
[図1-2]LBSとG空間の情報量の相違
[図1-3]衛星測位を電波で補正するDGPS／位置情報取得イメージ
[図1-4]G空間サービスのビジネスモデル例
[図1-5]2013年におけるG空間サービスの市場予測（2008年、2013年）
[図1-6]携帯電話機を活用したG空間サービス技術分野
[図1-7]準天頂衛星による衛星移動通信システム
[図1-8]可視光通信の基本原理
[図1-9]IMESの概要
[図2-1]複合現実における拡張現実と拡張仮想の関係
[図2-2]3Gデータにおける複合現実のポジショニング
[図2-3]現実性の高い3Dコンテンツ例
[図2-4]マイクロソフトのLive search地図検索3D
[図2-5]セカイカメラの利用イメージ
[図2-6]ARToolkitのマーカーとその利用例
[図2-7]Fallen SREngineにおけるシーン識別例
[図3-1]G空間サービスの想定されるバリューチェーン分析
[図3-2]G空間サービスのビジネスモデル例
[図3-3]拡張現実のインターネット化の可能性
[図3-4]G空間サービスの推定ロードマップ
[図4-1]ポインティングアクセスプラットフォームを使った3D画像上での検索イメージ
[図4-2]実空間透視ケータイ
[図4-3]メガネ型ディスプレイを使った拡張現実の活用法
[図4-4]テーブルをディスプレイにしてカタログを表示する例
[図4-5]手元のノートをディスプレイにして動画を視聴する例
[図4-6]メガネ型ディスプレイを使った入力例
[図4-7]拡張現実を使った大日本印刷のルートガイドの例
[図5-1]G空間サービスの2015年までの市場規模予測（2009～2015年）


■■ 表目次 ■■

[表1-1]LBSの活用範囲説


■■ 概要 ■■

資　料　名：携帯G空間サービスの展望と課題
発　刊　日：2009年5月
発　　　行：株式会社ROA Group
調査・制作：株式会社ROA Group
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：A4カラーコピー印刷・75頁
価　　　格：
　　　　■印刷版
　　　　　99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）別途送料500円
　　　　■PDF版
　　　　　99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）別途送料500円
　　　　■印刷版＋PDF版
　　　　　102,900円（税抜98,000円＋消費税4,900円）別途送料500円

※本商品はご購入手続き完了後、株式会社ROA Groupより直接送付いたします。
　商品発送のために送り先を株式会社ROA Groupに連絡いたしますことをご了承ください。

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【お申し込み方法】
TEL・FAX・e-mailのいずれかにて住所・お名前・e-mail・電話番号・会社名を明記の上お申し込みください。
また、上記URLよりお申し込みページへリンクしておりますので、そちらのフォームでのお申し込みも可能となっております。


■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL：リンク


■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
担当部署：ライブラリビジネスグループ
　　　　　　　NS-Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319　
Fax：03-3549-0221　
Mail：ns-info@cross-m.co.jp