Yahoo!リサーチ、「情報メディア」に関する調査

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Yahoo!リサーチ 「情報メディア」 に関する調査

存在感を増すウィキペディアなどの「フリー百科事典」
伸び続ける「検索エンジン」「動画共有サービス」

リンク

インターネット定量調査、全国の15～59歳男女1,000人を対象に実施　
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＜調査結果トピックス＞

■ 従来4大メディア（テレビ、新聞、雑誌、ラジオ）は、利用度・
信用度・利用意向ともに昨年レベルを維持
■ 伸び続ける「検索エンジン」「動画共有サービス」
■ 信用度・利用度・利用意向のいずれも高く、存在感を増すウィキ
ペディアなどの「フリー百科事典」
■ CGM系メディアは、情報収集の目的やシーンごとに使い分け


Yahoo!リサーチを運営するヤフーバリューインサイト株式会社
(本社/東京都中野区、代表取締役社長：田部　信)は、「情報メデ
ィア」に関する調査を2008年12月18日～12月19日、自社調査専用
パネルを対象に実施しました。

情報メディアに対するユーザー態度の経年変化、新メディアの
信用度や利用状況の把握を目的に、2005年～2007年に行った3回の
調査に続き、このたび第4回を実施しました。これまで同様、横軸
で『信用度』、縦軸で『利用度』、バブルサイズで『今後の利用
意向』を表現したチャートにて、各メディアのポジショニングを
確認しました。


◇◆◇ 調査結果概要 ◇◆◇

〔1〕 伸び続ける「検索エンジン」「動画共有サービス」。
　　　利用度、信用度、利用意向の三拍子揃った「ウィキペディア」

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「テレビ」「新聞」「雑誌」「ラジオ」の従来4大メディアは、
昨年のレベルを概ね維持しています。ウェブ系メディアでは、前
回調査で利用度・利用意向ともに高かった「検索エンジン」や、
初登場ながら存在感を見せた「動画共有サービス」の利用度・信
用度が今回調査でも上昇傾向にあり、利用意向も依然高く、今後
も伸びが期待されます。
今回新たにカテゴリを追加したウィキペディア(Wikipedia)に代表
される「利用者が編集可能なフリー百科事典」は、信用度が「新
聞」「ラジオ」に次いで3位、利用度が「テレビ」「検索エンジン」
「ポータルサイト」「新聞」に次いで5位、利用意向は「検索エン
ジン」に次いで2位と、利用度、信用度、利用意向が三拍子揃う注
目の結果となりました。その他「iGoogle、My Yahoo!」「ソーシ
ャルブックマークサービス」「画像/写真共有サービス」「ライブ
ストリーミングサービス」などの新メディアはいずれも信用度、
利用度、利用意向ともにまだまだ低い状況です。
mixiやGREEなどの「SNS」は、利用度、信用度とともにほとんど変
化が見られず、利用意向も低下傾向で伸び悩みを見せています。
セカンドライフに代表される「3Dリアルタイム仮想世界」も利用
度が若干伸びたものの、利用意向は低下しており、普及に至る前
に衰退傾向に差し掛かっている兆しが見られます。



〔2〕 「フリー百科事典」「動画共有サービス」は認知率が9割、
利用経験率も7割を超える

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　CGM（＝消費者作成型メディア）系の各メディアの認知・利用・
参加経験を確認したところ、ウィキペディアに代表される「フリー
百科事典」やYouTubeなどの「動画共有サービス」は、認知率が9割、
利用経験率が7～8割に達しており、情報発信に至るユーザーは少数
派ではあるものの、インターネットユーザーにとっての『一般的な
情報メディア』という存在を確立していると言えそうです。
新たなメディアとして今回からカテゴリを追加した、はてなブック
マークなどの「ソーシャルブックマークサービス」やFlickr、フォ
ト蔵などの「画像/写真共有サービス」は、認知率が7割強～8割と
高いものの、利用経験率は3割未満に留まり、閲覧を含めた利用者
はまだ限定的である模様です。
また、「SNS」は利用経験率が4割強と昨年から伸びが見られません
でしたが、「よく閲覧し、よく参加するユーザー」が1割強と他メ
ディアよりも構成比が高く、一部の高関与ユーザーに非常によく利
用されている実態が見られます。
その他、新たなメディアとして追加したUstream.TVやJustin.TVな
どの 「ライブストリーミングサービス」の認知率は3割強に留まり、
利用経験率も1割未満と浸透度はまだ低いようです。



〔3〕 CGM系メディアは、情報収集の目的やシーンごとに使い分け

+-------+------+------+------+------+------+------+
同じくCGM系メディア利用者を対象に、シーンや目的別に利用し
たいメディアを調査しました。『他人から情報を得たい』ときに利
用するメディアは、「フリー百科事典」「動画共有サービス」「特
定カテゴリの掲示板」が4割前後と高く、複数メディアに分散して
いますが、逆に『自分の情報を他人に提供したい』ときは「個人の
blog（ブログ）」（25％）や「SNS」（19％）に集中しており、『
自らの情報を提供したい』ときと『他人から情報を得たい』ときで
は、メディアの使い方が異なっているようです。また、「個人の
blog（ブログ）」は発信だけでなく、受信においても高めで、受信
・発信の両目的で活用したいメディアという位置付けとなっている
ようです。
また、 『自分の目的にあった情報を探したい』ときには「フリー
百科事典」「動画共有サービス」「特定カテゴリの掲示板」などが
4割前後と高く、逆に『目的を持たず、なにか面白い情報を探した
い』ときには「動画共有サービス」に使用意向が集中し、4割強と
他メディアよりも圧倒的に高い結果になりました。「動画共有サー
ビス」は、明確な目的のあり・なしに関わらず利用意向が高いメデ
ィアであることがわかります。


※各メディアの定義、本調査の詳細はこちらよりご覧ください。
リンク

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＜第1回～第3回調査について＞
第1回 2005年11月調査 : リンク
第2回 2006年11月調査 : リンク
第3回 2007年12月調査 : リンク
＊第1回調査はサンプル数やスコアの算出方法が若干異なります。
予めご了承の上、ご覧ください。

＜調査項目一覧＞
・ 各情報メディアの認知度・利用度・信用度
・ 各情報メディアの今後の利用意向
・ ウェブメディア利用時の意識、シーン別利用したいウェブメ
ディア　など

＜調査概要＞
・調査目的 ：「情報メディア」の認知や利用経験、今後の利用
意向の把握など
・調査方法 ：インターネット定量調査
・対象条件 ：全国
15～59歳 男女 （当社「ボイスポート」会員）
・対象割付 ：1,000サンプル　
10歳刻み均等割付（10代は15～19歳）
・実査時期 ：2008年12月18日（木）～12月19日（金）


＜関連調査＞
「ブログ、SNS」 に関する調査 （2007年6月）：
リンク
CGMを見て購入する商品の調査 （2006年11月）：
リンク
インターネットユーザーのテレビ視聴等に関する調査 （2006年6月）
リンク


＜Yahoo!リサーチ テーマ別ソリューション、調査・分析手法＞
ポジショニング　：リンク
生活者行動分析　：リンク
プロモーション効果測定　:リンク

上記は一例です。この他にも、マーケティング課題やプロセスに
応じた多彩なソリューション、調査・分析手法をご用意しています。



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◇ヤフーバリューインサイト株式会社について
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「市場の生活者ニーズを捉え、マーケティング課題を解決し、企業の
成長に貢献する価値を提供すること」、それが私たちの使命です。
ヤフーバリューインサイト株式会社は、マーケティングリサーチの
リーディングカンパニーとして、国内最大級かつ高品質な調査パネル
を基盤に、インターネットリサーチから従来型手法まで、豊富なリサ
ーチサービスを提供しています。
2008年7月より、ヤフー株式会社との「Yahoo!リサーチ」ブランド
共同運営を開始し、Yahoo! JAPANを通じた調査パネルの充実、イン
ターネットにおけるノウハウやインターネット利用動向の活用、
そしてマーケティングテクノロジーの研究・開発を続け、これまで
にないサービスや価値を提供してまいります。


会社名　　　　：ヤフーバリューインサイト株式会社
　　　　　　　　リンク
所在地　　　　：東京都中野区中央1-38-1 住友中野坂上ビル1F
　　　　　　　　TEL: 03-3367-1967(代表) FAX:03-3367-1961
新会社発足日　：2007年7月1日
資本金　　　　：7億円
代表者　　　　：代表取締役社長 田部　信(たなべ　しん)
事業内容　　　：・マーケティングリサーチ事業
　　　　　　　　・データ解析事業
　　　　　　　　・マーケティングコンサルティング事業
　　　　　　　　・生活者情報データ・コンテンツ事業
　　　　　　　　　[C-NEWS] リンク　　　　　　　　
所属団体　　　：・社団法人日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)
　　　　　　　　・社団法人日本マーケティング協会(JMA)
　　　　　　　　・ESOMAR(ヨーロッパ世論・市場調査協会)
　　　　　　　　・日本行動計量学会
　　　　　　　　・日本消費者行動研究学会(JACS)
・日本マーケティング・サイエンス学会（JIMS）


本件に関するお問い合わせ
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ヤフーバリューインサイト株式会社
マーケティングコミュ二ケーション室　広報

お問い合わせフォーム：
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TEL：03-3367-1959 FAX：03-3367-1969

【引用・転載時のクレジット表記について】
本リリースの調査結果を引用される際は、必ずクレジットを明記
いただけますようお願いします。
例)「 Yahoo!リサーチ調べ」「Yahoo!リサーチの調査によると・・・」

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