カレン、顧客を「インサイト(※1)」別に分類して販促活動の問題を発見する「顧客インサイト診断サービス」の提供を開始

注力すべき顧客の姿を明らかにし、販促活動の改善方法をアドバイス

株式会社カレン(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤崎健一、以下カレン)は、「インサイト」を基準として顧客を分類することで販促活動の問題を発見し、改善方法をアドバイスするサービス「顧客インサイト診断サービス」の提供を開始する。

診断は、カレンが独自に調査・分析した 「共感タイプ」 に基づいて行う。

「共感タイプ」は生活者の「インサイト」を基準として日本人を15種類のセグメントに分類したデータで、各セグメントに具体的なライフスタイルや消費行動に対する意識などの詳細な情報「ペルソナ(※2)」が付与されたもの。

販促活動の課題と、企業が所有する顧客リストへのアンケート分析結果をもとに、今後注力すべき顧客を 「共感タイプ」 の15種類のセグメントの中から選択。そのセグメントが持つペルソナに適した販促活動を実施するための改善ポイントをまとめ、「カウンセリングレポート」として提出する。

サービス提供価格は120万円(税別)。
サービス開始からカウンセリングレポート提出までに必要な期間は約1ヶ月。
初年度導入目標件数は20社。

なお、「共感タイプ」単体の販売、および「共感タイプ」を活用した研修サービスも行う。


■「顧客インサイト診断サービス」導入手順

1.販促活動の分析・把握
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
現在の販促戦略や競合企業などを分析し、販促活動における課題を把握する。

2.顧客の「共感タイプ」分布傾向を把握
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
顧客へアンケートを実施し、その分析結果をもとに、顧客のインサイトが「共感タイプ」15種類の中でどのような分布傾向を示しているのかを把握する。

3.販促活動の課題の核心を発見
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
販促活動の分析結果と顧客の「共感タイプ」分布傾向の両面から、販促活動における課題の核心を発見する。

4.顧客ターゲットの設定
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
課題の核心を解決するために、今後積極的に狙うべき戦略ターゲット顧客を「共感タイプ」を基に決定する。

5.「カウンセリングレポート」の提出
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
販促活動の課題の核心、今後積極的に狙うべき戦略ターゲット顧客の両面から、現在の販促活動の中で改善すべきポイントを「カウンセリングレポート」にまとめて提出する。


■「顧客インサイト診断サービス」利用のメリット

多様化する生活者の価値観・購買動機に対応した販促戦略を立案できる
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
生活者の価値観、ライスタイルが多様化している現在、これまで差別化要素の主流だった「性能」や「価格」は機能しにくくなっており、企業は生活者とのコミュニケーションの中で、あらたな購入動機を築きあげる必要に迫られている。

「顧客インサイト診断サービス」の分析手法はこうした課題を解決し、自社の商品・サービスを求める生活者の姿を適切に把握して、最適な販促戦略を立案することができる。

「お客様は誰か?」が明確になり、戦略の立案・実行のブレを解消できる
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
「共感タイプ」によって特定されるぺルソナには、デモグラフィック属性(男女比、年代、平均収入など)、メディア接触状況、対人関係などの具体的な情報のほか、「少し価格が高くても機能が優れている商品を買うことが多い」といった消費に関する意識まで詳細なデータが付与されている。

このため、複数メンバー間でターゲット顧客の極めて具体的なイメージを共有でき、ブレのない販促施策の立案・実行が可能となる。


■「共感タイプ」の単体販売と「共感タイプ」活用の研修サービスについて

「共感タイプ」は単体でも販売する。価格は20万円(税別)。

また、「共感タイプ」を用いた販促活動の問題発見、改善の手順をレクチャーする研修サービスも実施。
研修は1日コースと2日コースの2種類から選択可能。
価格は教材費(共感タイプデータ)20万円(税別)、および講師費1日につき20万円(税別)。



<株式会社カレン 会社概要>

社名:株式会社カレン
本社:〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-24 博報堂第二別館6F
URL:リンク
代表者:代表取締役社長 藤崎健一
設立:1994年(平成6年)12月
資本金:3億8,444万円
事業内容:マーケティング・プロデュース事業
     (見込み客の開拓から営業チャネルへの誘導、
      リピート販売へ繋げるダイレクト・コミュニケーションの
      コンサルティング、アウトソーシング、インソーシング、システム、
      およびその他関連サービスの提供)
子会社 :株式会社QLife (医療・健康情報媒体の運営)


<人名に関する注記>

弊社代表取締役社長・藤崎健一の「崎」は、正しくは右上が「立」ですが、機種依存文字のため、本リリースでは「崎」で代用しております。


────────────────────────────────
本リリースに関するお問い合わせ

◎株式会社カレン
リンク
住所  :〒101-0054
     東京都千代田区神田錦町3-24 博報堂第二別館6階
電話  :03-5259-5256
Eメール: info@current.co.jp
広報担当:殿塚(とのづか)
────────────────────────────────

このプレスリリースの付帯情報

共感タイプによる生活者の15分類

(画像をクリックすると拡大画像をご覧いただけます。)

用語解説

※1.インサイト=
顧客の真の要望。顕在化しているものだけでなく、顧客自身も気づいていない潜在的な欲求まで含む。
※2.ペルソナ=
「典型的な顧客像」として作成する、架空の顧客データ。氏名、年齢、性別などのほか、1日の生活の仕方、価値観、消費行動に対する意識などの属性情報を、実在の人間と同様にイメージできるほど詳細に付与するのが特徴。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]