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通信ミドルウェアの標準仕様Data Distribution Service(DDS)に対応した設計と 自動コード生成を可能にするツールの発売開始のお知らせ

スパークスシステムズジャパン株式会社(神奈川県川崎市:代表取締役 河野 岳史)は
通信ミドルウェアの標準仕様Data Distribution Service(DDS)に沿った設計を行い
自動的にコード生成を行うことのできるアドイン製品「MDG Technology for DDS」を
2007年7月4日より日本国内において発売開始いたします。

■ Data Distribution Serviceとは?

Data Distribution Service(以下DDS)とは、世界共通の仕様を検討・策定する
機関であるObject Management Group(OMG)によって承認された、分散システム
間で通信を行うためのミドルウェアの標準仕様です。

DDSを通信に利用する分散アプリケーションでは、通信に関するさまざまな処
理をDDS側で行うことにより、通信に関する詳細な設計が不要になります。そ
の結果、全体の設計開発を効率よく行うことができます。

DDSは公開された標準的な仕様であり、その仕様を満たしている実装製品がい
くつかのベンダーから提供されています。仕様が標準化されているため、分散
アプリケーションを設計開発する側は、どのベンダーの実装製品を利用するか
を意識する必要がありません。


■ MDG Technology for DDSとは?

「MDG Technology for DDS」とは、このDDSを利用した分散アプリケーション
の設計開発に利用することができます。UMLモデリングツール「Enterprise
Architect」と組み合わせて「MDG Technology for DDS」を利用することで
UMLの表現を拡張した表記方法で通信についての設計を行うことができます。

また、DDSの実装製品の一つである「RTI DDS」で実行可能なソースコードを
設計したモデルから自動的に生成することができます。

対応する言語はC・C++・Javaの3種類であり、RTI DDSのバージョン4.0gでの
動作を確認しています。RTI DDSは消費メモリが少なく、厳密な通信が行える
などの利点があり組込み製品での利用に適しています。

製品の詳細および評価版のダウンロードは以下のページをご覧ください。
リンク


■ 製品の価格と動作環境

「MDG Technology for DDS」の価格は、1ライセンスあたり28,350円です。

「MDG Technology for DDS」を利用するには、Enterprise Architectの
バージョン6.5以降が必要となります。Windows2000/XP/Vistaに
対応しています。


■ Enterprise Architectの概要と主な機能

UMLモデリングツール「Enterprise Architect」は、システムの設計開発など
UMLを利用したモデリングのためのツールです。作成したモデルからRTFやHTM
Lのドキュメントを生成したり、対応する10種類の言語のソースコードを生成
したりすることができます。

また、システムの設計開発に付随するデータベース構造(ER図)・XMLスキーマ・
WSDL・SysMLなどについても設計を行うことができます。

「Enterprise Architectは、世界各国において2007年6月末で約12万ライセン
スの販売実績があります。日本では2003年4月1日の発売開始から2007年6月末
までの累計販売数は約1万9千ライセンスであり、個人ユーザーや少人数での企
業内開発から大企業における開発まで幅広く利用されています。

Enterprise Architectの概要を紹介するWebサイトは以下のURLとなります。
リンク


■ 会社概要

スパークスシステムズ ジャパン株式会社
リンク

2003年5月設立。UMLモデリングツール「Enterprise Architect」・要求管理ツ
ール「RaQuest」・ソフトウェア資産の再利用支援ツール「ARCSeeker」の設計
開発・販売およびサポートを行う。Enterprise Architect日本語版は2007年6月
末までの累計で19,000ライセンス以上が利用されています。

■ このプレスリリースについてのお問い合わせ

広報担当 河野(コウノ)
TEL :044-431-1031
E-mail:info@sparxsystems.co.jp

■ この製品についてのお客様からのお問い合わせ窓口

製品サポート担当
E-mail:support@sparxsystems.jp



※本広報資料はご自由にご転送・ご引用ください。

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