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メール配信ASP「アウトバーン」をバージョンアップ

会員登録機能を強化、携帯電話端末による登録・情報更新の可用性を向上

トライコーン株式会社(本社:東京都港区 代表:七村 守)は、メール配信ASP「アウトバーン」のバージョンアップを行い、会員登録機能を強化した。

■ バ ー ジ ョ ン ア ッ プ 内 容

今回のバージョンアップでは、「ダブルオプトイン機能」「ワンクリックログイン機能」「登録アシスト機能」「キャリア判別機能」を実装した。
キャリア判別機能は標準機能として実装される。その他の機能は同ASPのオプションとして提供される。

各機能は、登録や情報更新を簡単にして、メールアドレスの誤入力を防止するなど、携帯電話端末との親和性が高く、会員の利便性を大幅に向上させる。

同社取締役の花戸俊介は「今回のバージョンアップによって、携帯電話端末向けの案件や要望にも柔軟に対応できるようになった。運用方法の幅も拡がり、当社が培ってきたコンサルティングノウハウを今まで以上に発揮できるようになる。」とコメントしている。

■ バ ー ジ ョ ン ア ッ プ で 実 装 さ れ た 機 能 の 一 覧 と 詳 細

【1】 ダ ブ ル オ プ ト イ ン 機 能
メールマガジンへの登録工程を、仮登録と本登録の二段階に分ける機能。
メール配信サービスへの登録意思確認に加えて、第三者のなりすましによる登録防止とメールアドレスの整合性確認が行える。
仮登録されたメールアドレスは、設定された期間を経過するとシステム側で自動的に削除されるため、会員の個人情報も安全に管理される。

【2】 ワ ン ク リ ッ ク ロ グ イ ン 機 能
メールを送信した際、登録情報の更新画面にワンクリックでログイン可能なURLを挿入する機能。
URLをクリックするだけで更新画面にログインできるようになるため、メールアドレス以外の属性も入力し易くなる。

【3】 登 録 ア シ ス ト 機 能
会員が空メールを送信した際に登録用URLを返信し、URLをクリックする事でメールアドレスが記載された登録フォームを表示する機能。
登録画面でメールアドレスを入力する工程を省略することができると同時に、メールアドレスの誤入力を回避できる。

【4】 キ ャ リ ア 判 別 機 能
データベースに登録されたメールアドレスのキャリア種類を判別する機能。
キャリア別の会員数検索やメール配信の対象の絞り込みに活用できる。効果的に利用することで、携帯電話端末のキャリア毎に調整された文字数のメールを送信できる。

■ メール配信ASPサービス「アウトバーン」  (ウェブサイトへの リンク

1997年にサービスを開始したデータベース連動型メール配信システム。
インターネットに接続されたブラウザから操作するASP(アプリケーション・サービス・プロバイダ)形態のサービス。

弛まぬバージョンアップ、長年の運用実績、システムの冗長化構成、プライバシーマークの取得による個人情報保護体制の整備、充実したサポート、高度なセキュリティ体制を敷いたデータセンタの利用などによって、業界最高水準のサービス品質を提供している。

厳密なセキュリティ管理の要求される中央官公庁や金融機関、上場企業を中心として多数の企業に導入されている。

■ ト ラ イ コ ー ン 株 式 会 社  (ウェブサイトへの リンク

所在地    : 東京都港区赤坂一丁目12-32 アーク森ビル31階
事業内容   : 電子メールを利用したビジネスモデルの企画、運営

■ リ リ ー ス 内 容 に 関 す る お 問 合 せ 先

トライコーン株式会社
マーケティング&コミュニケーションズグループ:奥村
tel:03-5574-7861
fax:03-5574-7862
mailto:sales@tricorn.co.jp

用語解説

▼ASP(Application Service Provider)
データセンターに設置したサーバにアプリケーションをインストールして、インターネットを介してレンタルの形態で提供するサービス。パッケージ製品の購入によるライセンスの管理やシステムの構築、維持、バージョンアップなど煩雑性を伴う作業のアウトソーシングすることで、初期導入費用を安価に抑え、低額の料金からサービスを利用できる。

▼サーバの冗長化
同じサーバ構成のシステムをニ系統準備しておき、片方を主系統に、もう片方は主系統と同期をとった待機系統としておくことによって、万が一、主系統の一部で障害が発生したとしても、即座に待機系統に処理が引き継げるようにされたシステムのことです。
金融機関を中心としたシステムダウンによる影響度が大きい企業や国際的規模で展開する企業の基幹システムや決済システムなどでは、安定した品質を維持するために冗長化を採用する企業が多くあります。

▼プライバシーマーク
プライバシーマークは、財団法人日本情報処理開発協会(JIPDEC)などの付与機関が認定するもので、経済産業省の規定する個人情報保護のガイドラインに準拠して、適切な保護措置を講じている民間事業者を対象に、その旨を示すマークとして付与されます。

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