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代表取締役社長に公家 尊裕が就任したことを発表

クエスト・ソフトウェア株式会社(本社:東京都新宿区、アジアパシフィック アンド ジャパン 副社長:リチャード モーズリー、以下クエスト)は、公家 尊裕(こうけ たかひろ)が6月1日付で代表取締役社長に就任したことを発表しました。

公家は15年以上もの間IT業界で活躍し、これまでに複数の新興企業の経営に携わり日本の業界大手に育て上げた実績があります。クエスト入社以前には、2002年から統合アプリケーション・デリバリ・ソリューションの世界的なリーディングカンパニーである日本ラドウェア株式会社の代表取締役として活躍。ラドウェアでは、日本国内の販売、マーケティング、サービス、サポートの各組織を構築し、その先頭に立って3年連続の大幅な売上増を達成しています。また、ラドウェア入社に先立ち、2000年からはF5ネットワークスジャパン株式会社でセールスディレクターとして販売組織の構築に携わった他、強力なチャネル・プログラムを開発し、2年間で売上を急増させました。F5ネットワークス以前には、デルコンピュータ株式会社(現デル株式会社)で、シニアセールスマネジャーとしてサーバおよびストレージ事業を成功裏に立ち上げた実績を残しました。

クエストは、日本市場における事業成長と投資に全力を挙げて取り組んでいます。公家が世界のIT業界で培ってきた豊富な知識と経験、そして事業成長の面で積み上げてきた確かな実績は、まさに、日本のクエスト・ソフトウェア社の経営という重要な地位を担うにふさわしいものといえます。

Quest Software, Inc.アジアパシフィック アンド ジャパン 副社長リチャード モーズリーは次のように述べています。「日本は、クエスト・ソフトウェアにとって非常に重要なマーケットです。来年は、さらに多くの当社製品について日本語版を発売する予定であり、わたしたちは公家氏を新たな代表取締役社長に迎え、日本市場での当社製品の躍進とこれまで以上のビジネス機会の獲得に自信をもっています」

米国本社Quest Software, Inc.は、2005年の総売上げ4億7640万ドルを達成したグローバルカンパニーであり、Active Directory、Exchange、およびWindowsに対して、セキュアかつシンプルで自動化された管理ソリューションを提供しています代表的な製品には、Lotus Notes環境からMicrosoft Exchangeへの安全で確実な移行を実現するQuest Notes Migrator for Exchangeがあります。企業の重要情報を確実に保存しながら、ユーザのメール、カレンダーデータ、タスクデータ、個人アドレス帳を変換しExchangeサーバ上の新しいメールボックスに移行します。また、NotesのローカルフォルダからMicrosoft Outlookの個人フォルダへの移行も可能です。この他のExchange関連製品には、レポーティング・ツールであるMessageStatsや、通常のExchangeバックアップ処理で迅速なデータ復旧を可能にしたRecovery Manager for Exchangeなどがあります。

【クエスト・ソフトウェア株式会社について】
クエスト・ソフトウェア株式会社は、カリフォルニア州本社Quest Software, Inc.の全額出資の日本法人として2003年5月に設立されました。Java開発、データベース管理・アプリケーション管理・Microsoftインフラストラクチャ管理のリーダーとして日本での市場を拡大しています。本社Quest Software, Inc.は、現在2,900人(内900人R&D)以上の従業員を擁し、18,000社を超える世界中のクライアントに支持されています。IT運用に関する深い専門知識を活用して最適なソリューション開発に取り組み提供しています。2005年の総売上げは、前年同期の3億8950万ドルを22%上回る4億7640万ドル(約570億円)を達成しました。

【この記事に関するお問い合わせ窓口】
E-mail:marketing@questsoftware.co.jp

※このプレスリリースのPDFファイルはこちらリンク



*Quest SoftwareおよびQuest Notes Migrator for Exchangeは米国Quest Software, Inc.の米国における商標または登録商標です。また、本文中に記載されている会社名、製品名は各社の登録商標または商標です。

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