インターネット広告への投資額は2010年までにシェア倍増

米国の調査会社パークスアソシエイツ社の調査レポート「デジタル時代に対応して変化する広告業界 - The Changing Face of Advertising in the Digital Age」によると、2004年のインターネット広告の広告費は米国の広告費全体の5％であるが、その後5年間は年平均成長率(CAGR)14%で伸びて、2010年には２倍の10%を占めるようになるだろうとのことである。

パークスアソシエイツ社の行っている「デジタルエンターテインメント:消費者行動の変化 - Digital Entertainment: Changing Consumer Habits」という消費者調査によると、インターネットユーザーの21％が、インターネット広告は自分たちにとって、新聞、雑誌、ラジオなどの従来型の広告よりもふさわしい広告方法であると考えていた。

「まもなくインターネットは広告の主流となり、広告主から多額の広告費を引き出すだろう。インターネットには双方向性があって様々な使い方ができることから、多くの消費者の利用情報を引き出すことができるため、広告主たちは広告対象を絞ってより高い成果を上げることができるからである」と、パークスアソシエイツ社のアナリストHarry Wang氏は語る。

それは、従来のメディアの広告において、受け手やメディアの分断や視聴データの不足に悩まされて来た広告主たちにとっては、非常に重要な利点である。Anheuser-Busch、Procter & Gamble、Verizon、Wachoviaなどの有名ブランドは、テレビからインターネットへと広告費を移行させており、広告主のインターネット広告への信頼の高まりを表している。

「従来のメディア企業はこのような動向を百も承知である。インターネットは広告界の常識を覆したが、既存のメディアはより双方向性を高め、結果重視のプラットフォームに対応しなければならない」とHarry Wang氏は語る。
パークスアソシエイツ社の調査レポート「デジタル時代に対応して変化する広告業界 - The Changing Face of Advertising in the Digital Age」は、広告業界の変化するパラダイムをわかりやすく分析している。デジタル技術によって引き起こされた課題とビジネスチャンス、新しい広告ソリューションとビジネスモデルを分析し、広告の理解度と広告業界の成長パターン、勝ち残るソリューションを調査する。

「デジタルエンターテインメント:消費者行動の変化 - Digital Entertainment: Changing Consumer Habits」は、米国のインターネット接続家庭の一般ユーザー2084人(13-17歳のティーンエイジャ270人を含む)を対象としたインターネットベースの調査である。家庭におけるデジタルエンターテインメントの利用行動(製品購入、サービス加入、マルチメディア目的のコンピュータ/インターネット利用、新しいインターネットベースやキャリアベースのサービスへの関心など)を調査する。


◆調査レポート
デジタル時代に対応して変化する広告業界
The Changing Face of Advertising in the Digital Age
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