「ゲームに関する意識と購入意向調査レポート」の販売を開始

報道関係者各位

平成１７年６月２７日
ネットアンドセキュリティ総研株式会社
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ＮＳ総研、「ゲームに関する意識と購入意向調査レポート」の販売を開始
～携帯型機・次世代機の投入でゲーム業界は市場再活性化。生活者への浸透度とライフスタイルとの関わりについて実態を探る！～
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■■概要■■

インターネットビジネスの総合シンクタンクであるネットアンドセキュリティ総研株式会社（代表取締役　原 隆志　東京都港区）は、株式会社インフォプラント（代表取締役社長　大谷　真樹　東京都中野区）から発行された「ゲームに関する意識と購入意向調査レポート」の販売を開始いたしました。


「ゲームに関する意識と購入意向調査レポート」
詳細URL： リンク


■■商品概要■■

　Nintendo DS（任天堂）、PSP（SCEI）と国内ゲーム業界の二大陣営が携帯型ゲーム機を投入、北米・ヨーロッパでの普及が好調なマイクロソフト社がX-Box 次世代機を発表し日本市場のシェア拡大を狙う一方、任天堂・SCEIも新機種投入予定、と次世代ゲーム機が市場に出そろう今年末から2006年に、ゲーム業界では商戦活発化が期待されています。

　一方、高機能なハード機だけでなく、内容の面白さなど生活者にとって魅力あるソフトが登場・充実することが、ゲーム業界のキーポイントでもあります。

　オンラインゲームなど、ブロードバンドの普及とともに生まれた新たな潮流の動向も併せて探った調査結果から、生活者のゲームについての意識やライフスタイルとの関わりをレポートしているのが当商品です。
　ユーザーの実態・ニーズの把握から、市場再活性化が期待されるゲーム市場を牽引するものは何か、ハードウェア・ソフトウェア両面からのアプローチで実態・今後の動向に迫ります。


■■結果レポート要約■■

◆ 家庭用テレビゲームの利用状況は、性別・年代により差があり、男性の10代・20代は、他属性に比べ頻度、プレー時間とも際立って高い

◆ ゲームソフト購入は以前と比べ少ない結果となっており、ユーザーが抱く不満足感が存在することを自由回答から垣間見ることができる

◆ パソコンゲームの利用者は6割を超え、身近なコンテンツとなりつつある

◆ 市場で期待が大きいオンラインゲームは、利用経験が約4割。オンラインゲームをするために使用している機器はゲーム専用機よりパソコンの割合がかなり高い。

◆ オンラインゲームに対する関心度は低めで、この市場が抱える課題を浮き彫りに。


■■商品概要■■

「ゲームに関する意識と購入意向調査レポート」

発 刊 日：2005年2月
発　　行：株式会社インフォプラント
販　　売：ネットアンドセキュリティ総研株式会社
判　　型：A4版　全19頁 〔PDF資料〕
頒　　価：

【調査資料（PDF）＋ローデータ（エクセル）】
　　　52,500円 （本体価格　50,000円＋消費税　2,500円）

詳細URL： リンク


■■調査概要■■

■調査名称：ゲームに関する意識と購入意向調査

■調査方法：株式会社インフォプラントのアンケートパネルによる
　　　　　　インターネット調査

■調査対象者：10歳～59歳でテレビゲーム機を所有している
　　　　　　　インターネットユーザー

■調査期間：2005年02月08日 ～ 2005年02月10日

■有効回答数：　計1,000サンプル

＜サンプル構成＞
　・10代 ～ 50代の男女 ： 各 100名

■調査項目：

□ 家庭用テレビゲームについて

・所有ハード
・所有ソフト枚数
・好きなゲームジャンルとタイプ
・ゲームプレイ頻度と時間
・ゲームプレイのシチュエーション
・年間のソフト購入状況
・購入予定ハードとソフト
・今後のプレイ意欲

□ パソコン用ゲームについて

・所有パソコンの種類
・パソコン用ゲームのプレイ頻度と時間
・ゲームプレイのシチュエーション
・今後のプレイ意欲

□ ネットワークゲームについて

・ネットワークゲームの利用経験
・ネットワークゲームの利用ハード
・ネットワークゲームのプレイジャンル
・ネットワークゲームへの関心度
・今後のプレイ意欲

□ ゲームについての情報入手方法

□ ゲーム関連コミュニティの参加状況

□ ゲーム機メーカーに対しての要望

□ ゲームソフトメーカーに対しての要望


［基本属性項目］
・性別
・年齢
・未既婚
・世帯人数
・職業
・居住地域
・世帯年収
・同居形態


■■目次■■

第１章　調査概要

第２章　調査結果要旨

第３章　調査結果

　3-1 家庭用テレビゲームの利用現状と将来予測
　3-2 パソコンゲームのニーズ、ゲームとしての位置づけ
　3-3 オンラインゲームが浸透しない理由
　3-4 生活者はどのようなハードやソフトを求めているのか？


■■　ネットアンドセキュリティ総研株式会社　■■

・設　 立：1996年10月
・資 本 金：151,450,000円（2003年11月20日現在）
・代 表 者：代表取締役　原 隆志
・事業内容：インターネットビジネスの総合シンクタンク
・取扱商品：・企業様のweb、メールマガジンのコンテンツ企画、制作、運用、顧客対応業務の代行
　　　　　　・セキュリティ製品レビュー、ウイルス情報、セキュリティホール情報、インシデント情報など幅広くセキュリティ情報を提供
　　　　　　・情報通信市場、ネットビジネスに特化した独自調査の企画、受託、調査資料の制作・販売
　　　　　　・インターネットリサーチの実施および事業立ち上げ支援サービスなど
・Ｕ Ｒ Ｌ： リンク
・連 絡 先：〒107-6035
　　　　　　東京都港区赤坂1-12-32赤坂アークヒルズ・アーク森ビル35F
　　　　　　株式会社ライブドア内
　　　　　　TEL:03-5545-6580 / FAX:03-5545-6582
　　　　　　 info@ns-research.jp


■■ この件に関するお問い合わせ ■■

〒107-6035
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