明けましておめでとうございます。

”人工知能が変える仕事の未来” の書評やインタビュー記事がいくつも出てきている中で、多数の中小企業に頼られるTKCさんの雑誌新年号に大きく取り上げられています。

新春特集
来る！新時代の波2017

【PART3】メタデータ社長・野村直之氏
　ブームの頂点にある人工知能慎重に見極めて採用すべし

内容、ジャンル的に、「すぐ読みたい！」との潜在的なお声にこたえてか、この記事のみ、オンラインで読めるようになっています！

「─昨今のAIを取り巻く状況をどのようにみていますか。

野村　かつて1950～60年代と80年代の2度にわたり、AIブームがわき起こりました。近年の状況は第3次AIブームといえるでしょう。将来的にAIが人間から仕事を奪ったり、2045年までに人間の能力を上回るいわゆるシンギュラリティが訪れるといった、危機感をあおる言説が目につきます。
　ガートナージャパンが2016年10月5日に発表した「日本におけるハイプ・サイクル：2016年」によると、サイクルの頂点に位置しているのがAIにほかなりません（『戦略経営者』2017年1月号21頁・図表1参照）。市場に登場した新たな技術はまず過熱気味にもてはやされ、熱狂が冷め、意義や役割が理解された後に市場が確立するという過程をたどります。つまりAI市場が過熱状態にあるいま、AIの搭載をうたう製品やサービスの性能は慎重に見極める必要があるということです。

──確かにAIイコール最先端というイメージが流布しています。

野村　実態は玉石混交で、そもそも・・・・」

　以下、乞ご期待、紙の冊子を是非お手にとってお読みください。

新年号といえば、日本経済新聞、元旦紙の２面、社説に、拙著が引用されました。

揺れる世界と日本①　　自由主義の旗守り、活力取り戻せ

"若手を前面に押し出す

　そうした第4次産業革命を担うのは、デジタルネーティブとよばれる、物心ついたときからデジタルに親しんできた若手人材だ。

　日本の旧来型の年次主義、終身雇用の就業システムで、こうした人材の実力を引き出すことができるかというと疑問がある。

　たこつぼ型の組織を変え、年次にかかわらず社内外から人を集めてチームを編成し、資金も投じるようでないといけない。

　「人工知能が変える仕事の未来」の著者、野村直之氏は、「大企業が世界で主導権をとるべく目標を掲げたら、必ず若手人材も育つ」と指摘する。「彼らは英語もできるし、コミュニケーション能力もある」。若者を前面に押し出せば、日本に活力が戻るだろう。・・・

"

　幕末や、明治初期、戦後に、若手が組織の中で重責を担って、大改革に成功した事例をみるまでもないでしょう。かつては、公職追放や戦死によって、老害が取り除かれたわけですが、人類は進歩しているのなら、今度は、そのようなことなく、シニア層の理性的判断、自己を客観視する能力、そしててもちろん、重要な判断を支える猛勉強と広く深い考察によって、自ら若手を抜擢する方向に進んでも良いのではないでしょうか？

　拙著、　「人工知能が変える仕事の未来」がその一助となるようでしたら、誠に幸いです。