デルとEMCジャパンは、小学生や中学生のいる家庭を対象として子ども専用PCの所有状況などを調査し、その結果を発表した。それによると、34%の家庭が専用PCを持ち、教育上のメリットを期待して購入した家庭が8割近くあった。
子ども専用のPCを所有している家庭の割合は34%で、「所有していないが今から6か月以内に購入予定」が17%、「所有していないが7か月~1年以内に購入予定」が10%と、1年以内に過半数の家庭が子ども専用PCを持つことになりそうだ。一方、「所有しておらず購入予定も入手予定もない」という家庭は33%あった。
専用PCの購入目的を尋ねたところ、「教育上のメリットのため(成績アップ、学校教育、プログラミング学習、STEM教育の一環、将来に備えて)」という回答が79%でもっとも多い。これに「インターネット」(55%)、「音楽、動画視聴」(33%)、「ゲーム」(24%)、「電子メール」(14%)、「ショッピング」(5%)が続く。
PC購入時に心配した、または心配することについては、「パソコン本体の費用」(57%)と「子どもの健康への影響」(46%)が多かった。「初期設定やネットワークなどの設定」(30%)、「ソフトウェアや周辺機器の費用」(26%)に対する懸念も目立つ。
また、今後の学校でのPC教育で期待することは、「遠隔授業」(58%)、「プログラミング」(57%)、「基本的な使い方」(54%)、「イーラーニング」(39%)となった。小学生を持つ家庭に限ると、「プログラミング」という回答が低学年(1年生~3年生)で69%、高学年(4年生~6年生)で61%となり、ほかの選択肢より多くなったそうだ。
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