企業向け睡眠データ分析の「O:SLEEP」、休退職のリスク予測をを高精度化

　休退職削減支援サービス「O:SLEEP」を提供するO:は、O:SLEEPが取得する睡眠データを基にした予測精度を向上させたと発表した。こどもみらいと連携し、こどもみらいの特許技術「離職リスク・生産性低下リスクを生活習慣と睡眠で推測するシステムおよびその質問票」をスマートフォンアプリ内に組み込むことで、「従業員の休退職リスク」や「生産性低下度合」を高精度化した。

　O:SLEEPは、スマートフォンのアプリケーションを用い、従業員に対して睡眠状況の自動記録・可視化および、睡眠衛生学に基づいたコーチングを行うことで、より良い睡眠習慣を提供するサービス。睡眠データとアプリ内で定期的に配信されるアンケート結果から、従業員の「睡眠習慣」と「生活習慣」を取得して突合分析することにより、休退職リスクを高精度に推定できる。

　また、企業の人事／従業員マネジメント部門に対し、従業員が所属する組織や集団別の睡眠状況や生産性（プレゼンティーズム）の状況などをダッシュボード形式で可視化。従業員の健康管理や業務改革・組織改善などにも活用できるという。

　同社によると、休退職率を推定するサービスは「従業員の主観によるアンケート回答結果」のみで推定している例が多く、正確に推定することが難しい場合が多々あるという。O:SLEEPでは、睡眠データという客観データによって、個人や組織の隠れた課題を発見できるという特徴がある。

　その客観データ（＝睡眠データ）と主観データであるこどもみらいの特許技術を組み合わせ、相互補完することで精度向上を実現した。

　なお、今回の連携により、「職場における休退職率の判定」や「就労以前における休退職予防・対策」「休職者の睡眠と復職支援（事業場外資源によるケア）」が実現できるとしている。