強力なビジネスツールとなるグローバルサイトの要点【前編】 - (page 2)

■製品・サービスが国（または地域）ごとに異なる場合

　提供している製品・サービスのラインナップやサービス内容、料金体系などが国や地域ごとに異なる場合は、ユーザーに製品・サービスを利用する国（または地域）のサイトを閲覧してもらう必要があります。

　ユーザーにとっては、自分が使う製品や受けられるサービスについての情報が重要ですので、地域によってサービスが異なる場合、異なる地域の情報はあまり役に立ちません。

　ここで考慮が必要なのは、アメリカ以外で製品・サービスを利用しようと考えるユーザーが、アメリカ地域用のサイトに来訪してしまう可能性があるという点です。

　いわゆるドットコムドメイン（.com）は、商用サイトのドメインですが、アメリカにある企業の多くは（アメリカ以外の国に本社がある企業のアメリカ現地法人も含め）、ドットコムドメインを使用しています。

　例えば、イギリスのユーザーが企業名で検索すると、「○○○.uk」の他に、「○○○.com」が場合によって検索結果に表示されます。またユーザーによっては、グローバル企業のサイトを見たいと思った際、URL欄に「http://www.○○○.com」と直接入力するため、それらの行動も考慮すると、アメリカ以外のユーザーがドットコムドメインサイトに来訪することは一定数あると考えてよいでしょう。

　そのため、「製品・サービスの情報を求めるユーザーに対して、対象地域サイトへ適切に振り分ける」という各国（日本サイトを含む）・地域サイトを束ねる統括サイト（ドットコム（.com）サイト）を持つ必要が生じるのです。

　なお、アメリカ国内から検索を行った場合に、アメリカ地域用サイトと統括サイトが表示されるとユーザーが困惑してしまいます。よりニーズに合致するサイトはアメリカ地域用サイトと考えられるため、「アメリカ国内から検索された場合にはIP情報で判別して統括サイトは表示しない」という対策をとることが望ましいでしょう（これは、アメリカ地域用サイトから統括サイトへの導線が確保されていることが前提です）。

■製品・サービスが国（または地域）で同一性が高い場合

　これに対して、製品・サービスが国や地域で同一性が高い場合は、ドットコムドメインのサイトは、「本社サイト（日本企業であれば日本地域へのマーケティング目的も持ったサイト）の英語版」とすることが可能です。

　各国（または地域）のサイトのコンテンツと日本本社サイトのコンテンツは共通性が高いため、日本本社サイトの情報を見た場合でも、ユーザーの「企業やサービス内容を知りたい」というニーズに対しても適した情報を提供できることになります。

　通信業など、世界に対して基本的に同じサービスを提供しているような場合は、本社サイトの内容をベースとし、各地域サイトへの振り分け導線を追加したドットコムサイトを持てばよいことになります（日本用英語版とドットコムドメインサイトを別個に持つ必要性は低いといえます）。