電子マネーによるライフスタイルの変化に関する調査--男性はEdy、女性はSuicaに偏る傾向 - (page 2)

Q2-?　電子マネーを所有しない理由（n：105）

　Q2-?では、Q1で電子マネーを「所有していない／知らない」と回答したユーザー105人に対して、その理由を尋ねた。すると、「必要ではない、使う機会がない、使わなくても不便ではない」といった電子マネーそのものの存在意義に対して疑念を抱くユーザーと、「使い方が分からない、紛失したら嫌だ、信頼・信用できない」という不安や不信を抱くユーザーの2つに分かれることが分かった。

　現在、電子マネーの利用シーンは、交通機関やコンビニ、スーパー、ガソリンスタンドや高速道路のサービスエリア等、飛躍的に拡大した。また、電子マネーの利用によってマイルやポイント等の特典がつくケースも増えている。電子マネーを所有していないユーザーはこのような利点を認知していない可能性も高く、安全性や信頼性、メリットを含めたメッセージを分かりやすく伝えていくことが、今後の更なる市場の拡大につながるのではないだろうか。

Q3.　電子マネーによるライフスタイルの変化

　Q3では、Q1で電子マネーを所有していると回答した295人に対して、電子マネーによるライフスタイルの変化について、下記の4つの項目を尋ねた。
?「1カ月の支出の増加」
?「購入場所の変化」
?「支出に対する抵抗感」
?「財布を持ち歩く機会の増減」

　すると?や?から、1カ月の支出の増加やお金を払うことに対する抵抗感について、それ程大きな変化は見られないことが分かった。これは電子マネーが、一部のオートチャージを除いてプリペイド型（前払い式）であることやお金と同様いくら使ったか・いくら残っているかを認識できるため、ユーザーがお金を使い過ぎるということが比較的少ないのではないかと考えられる。仮説ではあるが、電子マネーの残金が500円しかなければその日1日をその残金だけで押さえておこうとするユーザーもいるのではないだろうか。このことから、電子マネー（特にプリペイド型）は消費の抑止効果を生んでいると少なからず考えられる。

　シードプランニングから発表された「電子マネー関連ビジネスの最新動向調査」によれば、ショッピングや交通などのシーンでの電子マネーの登場により、市場は急速に拡大すると推定されており、2012年には利用エリアの拡大や利用者数の増加によって、6兆6000億円に成長すると予測されている。［参照：PASMO、nanacoなどの電子マネー市場、2012年度に6兆6,000億円規模に（INTERNET Watch）］

　今回の調査でも、30％弱の層（特に50代以降）は電子マネーの利用をしておらず、今後も電子マネー市場は拡大していくと言えるだろう。次回は、平日と休日の電子マネーの利用状況やICチップの利用ニーズについて探っていく。

　本調査は、メディアインタラクティブが保有するリサーチ会員に対して行った調査となっております。あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

調査対象者：大都市圏在住の20歳〜59歳の男女（性年代の均等割付け）
サンプル数：400
調査期間：2008年9月3日〜2008年9月5日
調査方法：インターネットリサーチ
調査機関：メディアインタラクティブ

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