しかし、iPodのユーザーがこれまで各種の周辺機器に数億ドルもの金額を投じてきたことを考えると、お気に入りの周辺機器も買い換えなくてはならないと分かった新型iPodの潜在的な購入者が同製品を買い控えるのではないか、という重要な疑問が生じてくる。だが、あるアナリストは、周辺機器との互換性がないだけでiPodファンが新しいビデオ対応モデルを買い控えるとは思えないと述べている。
Current Analysisのアナリスト、Sam Bhavnaniによると、新しい30Gバイト版iPodは、価格が前モデルと同じで、ビデオ機能を搭載したにもかかわらず薄型化され、容量も50%拡大しているという。
「新しいiTripを購入しなくてはならないかもしれないというデメリットよりも、メリットのほうがはるかに大きい」(Bhavnani)
Appleは互換性の問題に対応するため、「Made for iPod」プログラムの一環として、ドックコネクタに対応する設計の製品と将来登場するiPodとの互換性を、周辺機器メーカーに保証している。Appleはさらに、アクセサリメーカーがスピーカーなどの周辺機器用にユニバーサルコネクタをデザインしても、同社が必要なアダプタを必ず用意するとしている。
Appleのシニアバイスプレジデント、Phil Schillerは今月はじめ、CNET News.comとのインタビューのなかで、「1台で多くのさまざまなサイズや形状のiPodと接続できるデバイスを設計したいとの要望があるなら、われわれが責任を持ってiPodに標準のドックコネクタを付属させる」と語っていた。
またAppleは「Made for iPod」プログラムの一環として、これらの製品に対するロイヤリティを徴収しようとしており、ある情報筋によるとその料金はデバイスの卸売価格の10%に設定されているという。Schillerは同プログラムのビジネス面に関する条件についてコメントしなかった。
Bhavnaniによれば、「Made for iPod」プログラムはAppleと主要なアクセサリメーカー各社とのコミュニケーション改善につながる道を開く可能性があるという。
「Appleは製品ロードマップについて、これまでよりももっと直裁に話をするようになる可能性がある」と同氏は言う。「新製品発表の寸前になってそのことを知らせる代わりに、おそらくAppleはメーカー各社にもう少し長いリードタイムを与えるようになるかもしれない」(Bhavnani)
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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