2004年第1四半期に世界で送信されたスパムメールのうち3分の1は、バイアグラをはじめとする薬品類の提供に関する内容のものだったことが、アンチスパム製品を販売するCommtouchが行った調査から明らかになった。
何億通もの迷惑メールを調査したというCommtouchによると、スパムメールの55%は米国から発信されているという。また、そのうちの73%強が中国に向けて発信されている。また、スパムメールに記載されたウェブサイトのうち99%以上が、中国や韓国、米国、ロシア、ブラジルの5カ国で運用されているという。
スパムメールの内容としては、ドラッグや薬の売り込みが全体の30%を占めた。2位と3位は、それぞれ、ローン関連(9%)と男性用精力剤(7%)だった。
米国では昨年、スパム対策を目的としたCan-Spam法が制定されたが、同法律はスパマー駆逐にはほとんど役立っていないことが、今回の調査で判明した。一日当たりのスパムメール発信数は、1月のはじめには35万件だったのに対し、6月末には50万件になっている。
しかしながら、6月時点で、スパムメールの10%がCan-Spam法を遵守する内容だったという。Can-Spam法では、迷惑メールには正しい返信アドレスや住所を記載すること、また「受信拒否」を申し出る余地をユーザーに与えること等が定められている。また、迷惑メールのタイトルは、誤解を招くものであってはならない。
また、この調査結果によると、ほとんどのスパムメールは英語で記述されており、他の言語で記述されたものは全体のわずか5.77%だったという。
なお、先週有力インターネットプロバイダ数社が共同で、脅威を増す一方のスパムメールに立ち向かうための技術的ガイドラインを発表している。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
近い将来「キャッシュレスがベース」に--インフキュリオン社長らが語る「現金大国」に押し寄せる変化
「S.RIDE」が目指す「タクシーが捕まる世界」--タクシー配車のエスライド、ビジネス向け好調
物流の現場でデータドリブンな文化を創る--「2024年問題」に向け、大和物流が挑む効率化とは
「ビットコイン」に資産性はあるのか--積立サービスを始めたメルカリ、担当CEOに聞いた
培養肉の課題は多大なコスト--うなぎ開発のForsea Foodsに聞く商品化までの道のり
過去の歴史から学ぶ持続可能な事業とは--陽と人と日本郵政グループ、農業と物流の課題解決へ
通信品質対策にHAPS、銀行にdポイント--6月就任のNTTドコモ新社長、前田氏に聞く
「代理店でもコンサルでもない」I&COが企業の課題を解決する
「当たり前の作業を見直す」ことでパレット管理を効率化--TOTOとユーピーアールが物流2024年問題に挑む
ハウスコム田村社長に聞く--「ひと昔前よりはいい」ではだめ、風通しの良い職場が顧客満足度を高める
「Twitch」ダン・クランシーCEOに聞く--演劇専攻やGoogle在籍で得たもの、VTuberの存在感や日本市場の展望