1月末、MicrosoftはAndroidタブレット向けOfficeの正式版をリリースした。2014年に新CEOサティア・ナデラ氏の就任とともに“Mobile-first,Cloud-first”戦略を打ち出した同社では、ソフトウェアの無償提供により、短期的な利益よりも市場シェアの拡大を優先している。
米国では、感謝祭の翌日のブラックフライデーから始まるクリスマス商戦で、2014年は100ドル以下のタブレットがいくつも発売された。Amazonでは6インチのFire HDが99ドルで、AndroidならASUSやAcerなども99ドル製品を発売し、中には80ドルを切る機種もあった。
注目を集めたのは、HPや東芝が99.99ドルで発売したWindows 8.1 with Bing搭載の7インチのタブレットだ。ともに「インテル入ってる」タブレットである。限定期間中、HPより仕様が劣る東芝品は79ドルで売られていた。中国のE-Funもウォルマートで8インチ版を99.99ドルで売り出し、ブラックフライデーの午前中に、多くの店舗で売り切れた。
これらのWindows 8.1には、Microsoft Office 365 Personalが1年間、無料で利用できるという特典付きである。これだけでも70ドルの価値があり、ネットでも話題になっていた。
かくいう私もHP Stream 7を99.99ドルで購入した（ハードはASUS同等品よりずっと頑丈）。12月に1カ月近く海外を旅行するのにノートPCを持参するのを躊躇していた。毎月、コラムの原稿を数本書かなければならないのだが、ノートPCを持っていかなくて済むよう12月はコラムを休ませてもらおうかと思案していた。
観光中も持ち歩きできるよう7インチのタブレットしか買うつもりはなかったのだが、7インチでWord（完全版）で原稿が無理なく書けるのか不安だった。が、別途購入したキーボードなしでも無理なく入力できた。こうして12月は7インチのタブレットで4本の原稿を書いた。本や論文の執筆はキツイが、数ページのレポートなら問題なく書ける。
Windowsはアプリが少ない点がAndroidに劣るが（その他、BingやOneDrive、SkypeなどMicrosoft製品の使用を強要されるのもツライ）、Windows環境に慣れた身としてはタブレットでデスクトップモードが使えるのは大きな魅力であり（超小型Windows PCとして機能）、さらに日本語入力はWindowsの方が断然しやすいのである。
ポストPC時代の到来で、ビジネスモデルの大きな転換を強いられているMicrosoftだが、タブレット（ノートPCとしても使える2in1を含む）の世界市場シェアで大きな遅れをとっており、IDCの推定では2014年、Androidの67.7％、iOSの27.5％に対し、Windowsはわずか4.6％である。
ただし、2014年の出荷数の伸びでは、Windowsタブレット（67％）がAndroid（16％）やiOS(-13％)を大きく上回っており、IDCでは2018年までにWindowsのタブレットが4.6％から11.4％に上昇すると予想している。
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