メディア利用実態に関する調査--マスメディアに比べネットメディアの満足度は低い？

　Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、メディアの利用実態に関する調査を実施した。

　今回の調査対象者は16歳〜59歳までの男女500人。性年代別で50人ずつの均等割付けを行った。

≪調査結果サマリー≫

• 最も利用機会が増えているメディアは「検索エンジン」。
• 個人年収が1000万円以上のユーザーはテレビを見ない割合が他の層に比べ高い。
• 個人所得が上がるにつれ、ネット動画サービスの利用率が低くなる傾向にある。
• テレビや新聞といったマスメディアの満足度は高い一方で、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)やポータルサイトといったネットメディアの満足度は低い傾向にある。

　Q1では、ここ1年における情報メディアの利用状況を尋ねた。

　その結果、「増えている」（「非常に増えている」と「少し増えている」の合計）と回答したユーザーは、「検索エンジン」で最も多く79.0％。次いで、「ポータルサイト」の59.0％、そして「動画サイト」の49.8％が続く結果となった。反対に、「減っている」（「非常に減っている」と「少し減っている」の合計）と回答したユーザーは「テレビ」で最も多く61.0％、次いで「雑誌」の57.6％、そして「新聞」の47.2％が続いている。 この結果には、今回の調査がインターネットを活用したリサーチであることが多少なりとも影響していると考えられるが、マスメディアの利用時間は減少傾向にあることが伺える。

　Q1で減少していると回答したユーザーの割合が最も高かったテレビについて、利用状況を個人年収別に分析してみた。その結果、テレビの利用が減っていると回答したユーザーは「300〜500万円未満」で最も高く69.1％、そして「500〜1000万円未満」の67.1％が続く結果となった。また、個人年収が「1000万円以上」のユーザーでは、そもそもテレビを利用していないと回答したユーザーが6.7％と相対的に高い結果となった。

　同じ映像関連であるインターネット上での動画視聴についても個人年収軸で分析してみたところ、年収ごとに顕著な違いがあることがわかった。 動画については、「300万円未満」のユーザーでは51.7％が「利用が増えた」回答しているが、年収が上がるにつれその利用率は減少し、「1000万円以上」では26.7％にまで下がることがわかる。

　Q2では、Q1で利用が減っていると回答したメディアについて、その理由を自由回答形式で尋ねた。

　これについてもテレビと動画のみについて触れると、テレビは「時間がない、忙しい」「内容がつまらない」「他のメディアへのシフト」といった理由が多く見受けられた。また、動画については「時間がない、忙しい」「クオリティー」「安全性」「ユーザビリティ（探しやすさ）」に関する回答が多くなった。動画について言えば、増えすぎたサイトと映像の整理、そしてウィルスなどに対する不安の払拭が更なる普及には必要になってくるのではないだろうか。

　Q3では、各メディアへの利用者に対してその満足度を尋ねた。

　その結果、「満足している」（「非常に満足している」と「まあまあ満足している」の合計）と回答したユーザーは「テレビ」で最も多く、58.4％が回答した。次いで、「新聞」の56.4％、そして「検索エンジン」の53.2％が続く結果となった。反対に、「満足していない」（「あまり」と「全く」の合計）という回答が多かったのは、「SNS」が72.8％、「ポータルサイト」が70.3％、そして「動画サイト」の69.2％が続き、ワースト3にはインターネット周りのメディアが並ぶ結果となった。

　雑誌やラジオについては、Q1から利用頻度が減少傾向にあると回答したユーザーの割合が高かったが、Q3では両メディアともに50％弱のユーザーが満足していると回答し、インターネット関連のサービスよりも高い評価となっている。

　ビデオリサーチによれば、首都圏におけるラジオの全局聴取率は各年代で減少傾向にあり、また雑誌においても接触者率は同様に下がっている。（参照：「ラジオ聴取率調査結果/首都圏版〜2008年4月度〜」、「第8回　MAGASCENE（雑誌メディア調査）2007年5月度〜」）

　消費者のライフスタイルが変化し、インターネットの誕生によりユーザーのメディア接触状況は大きな変化を遂げ、そして多様化を見せ始めている。俗にいう“マスリーチ”や“マス消費”という時代は過ぎ去ったわけだが、それぞれのメディアにおけるユーザー数が減少するということは、言いかえれば各メディアにおけるユーザーのコア度が増すということでもある。

　今後は、ある特定のメディアが中心となるのではなく、それぞれのユーザーにあったメディアを中心としたプロモーション設計がより重要となるのではないだろうか。

　本調査は、メディアインタラクティブが保有するリサーチ会員に対して行った調査となっております。あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

　より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、 リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

調査対象者：16歳〜59歳の男女（性年代の均等割付け）
サンプル数：500
調査期間：2008年5月9日〜2008年5月12日
調査方法：インターネットリサーチ
調査機関：メディアインタラクティブ

　本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。アンケート回収データ・クロス集計サービス・レポートは有料にてご購入いただけます。調査や有料サービスをご検討の方はお気軽にお問合わせください。