ご紹介キャンペーン実施のお知らせ

　民泊・ホテル・旅館に特化したクラウドソーシングサービス「mister suite (ミスタースイート)」を展開する株式会社SQUEEZE (本社：東京都港区、代表取締役：舘林 真一、以下 SQUEEZE)は、2016年12月7日～12月29日に、新規会員様に「mister suite」を紹介いただいたお客様に1.5万円のキャッシュバック、ご紹介先の新規会員様に運用手数料を割引価格にてご提供するご紹介キャンペーンを実施することをお知らせ致します。



詳細リリースはこちら：リンク

　民泊・ホテル・旅館に特化したクラウドソーシングサービス「mister suite (ミスタースイート)」を展開する株式会社SQUEEZE (本社：東京都港区、代表取締役：舘林 真一、以下 SQUEEZE)は、2016年12月7日～12月29日に、新規会員様に「mister suite」を紹介いただいたお客様に1.5万円のキャッシュバック、ご紹介先の新規会員様に運用手数料を割引価格にてご提供するご紹介キャンペーンを実施することをお知らせ致します。
[画像1: リンク ]



　今回のキャンペーンは、現在mister suite (ミスタースイート)をご利用されているお客様のうち、キャンペーン期間中にご紹介先がmister suite (ミスタースイート)のサービスをご契約し、物件登録された方を対象に実施します。キャンペーン特典としてお客様には1.5万円のキャッシュバック、ご紹介先には運用手数料を割引価格にてご提供致します。

■ご紹介キャンペーン概要
　期間：12月7日（水）～12月29日（木）
　紹介者対象者：mister suite (ミスタースイート)を既にご利用いただいているお客様
　被紹介者対象者：キャンペーン期間内にmister suite (ミスタースイート)に物件登録された方
　特典：（紹介者）被紹介者のキャンペーン期間中の登録物件数1件あたり1.5万円キャッシュバック（翌月の運用手数料から）
　　　　（被紹介者）運用手数料割引
　注意事項：ご紹介頂いても弊社で運営に至らなかった場合は、キャンペーン対象外となりますのでご了承ください。

■ご紹介キャンペーンお申し込み方法
お客様からのご紹介先キャンペーン申し込みの旨、SQUEEZEへご通知いただき、ご紹介先の連絡先（お電話またはメールアドレス）を弊社営業部（sales@squeeze-inc.co.jp）から確認させていただきます。その後、営業部からご紹介先へ直接ご連絡させて頂きます。お申込みの際は、SQUEEZEよりご紹介先にご連絡させていただく旨、あらかじめご紹介先にご説明をお願い致します。

■「mister suite（ミスタースイート）」とは？
[画像2: リンク ]


　 リンク
mister suite (ミスタースイート) は、民泊・ホテル・旅館に特化し、運用業務をタスクごとに専業の登録ユーザーとマッチングする効率的なクラウドソーシングサービスです。集客に関わるチャネルマネジメント、最適価格を弾き出すイールドマネジメント、24時間のゲスト対応、物件管理のプロパティマネジメントの全てを独自のシステムで運用しています。11月現在、サポート物件は全国400件以上あり、20,000件以上の予約、40,000ゲストの対応実績があります。


■株式会社SQUEEZE概要
設立年月：2014年9月
本店所在地：東京都港区北青山3-5-6 2F
代表者名：舘林 真一
事業内容：
mister suite事業（民泊・ホテル・旅館事業者向けクラウドソーシングサービス）
mister suite lab事業（民泊物件データの収集・分析した運用サポートツール）

【当社について】
当社は、「価値の詰まった社会を創る」という理念のもと、民泊・ホテル・旅館事業者向けクラウドソーシングサービス「mister suite（ミスタースイート）」を2014年にローンチ、その後、WiFiのMVNO事業、民泊物件収益管理ツール等、顧客が必要とするあらゆるサービスをワンストップで提供できる体制を整備して参りました。今後も、ホスピタリティテック*のリーディングカンパニーとしてイノベーションを起こしていきます。詳細はリンクをご覧ください。

　*ホスピタリティテック（Hospitality x Technology） とは、ITを活用して、宿泊業、旅行業、運輸業を含むホスピタリティ産業にもたらされるイノベーションのことを言います。米国では既にHospitality Industry Technologyのカンファレンスが開催されるなど、同産業におけるイノベーションが進んでいます。特に日本では、宿泊産業における労働人口不足、訪日外国人の増加による宿泊施設不足など、宿泊産業におけるゲスト・オーナー・スタッフなど全てのステークホルダーに対してイノベーション・効率化を図ることが急務となっています。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク