アジア太平洋地域におけるデジタルTV世帯：2013年までの予測 デジタル化が促進する有料TVおよび広告収入

先端分野の市場情報を提供する株式会社グローバル　インフォメーション（神奈川県川崎市、代表取締役社長：小野 悟）は、英国調査会社Informa Telecoms & Mediaの発行する最新の英文調査報告書「Asia Pacific TV - 12th Edition」の販売を開始いたしました。

Informa Telecoms & Mediaが発行した調査報告書「Asia Pacific TV - 12th Edition」によると、2013年にはアジア太平洋地域におけるテレビ世帯の3分の1以上がデジタル放送を受信すると報告しています。また、2007年中には、中国が日本を凌ぐ最大のデジタル市場となり、2013年までにはアジア太平洋地域におけるデジタル市場総計の半数以上を占めると予測しています。


同報告書の著者であるAdam Thomas氏は、「巨大な中国市場は、アジア太平洋地域において最も魅力的な市場ですが、その他の地域でも非常に多くの進歩があります。昨年末はアジア太平洋地域において7500万世帯がデジタル放送を受信しており、これは2001年の10倍以上であり、今後5年間のさらなる拡大への下地となっています。Informaでは、アジア太平洋地域におけるデジタル放送の受信世帯数が2013年までに2億5000万へ近づくと予測しています。」と述べています。

当報告書では、アジア太平洋地域全体と主要14ヶ国におけるTV市場の動向について調査分析し、有料TV、ケーブル、衛星、DTT、IPTVなどTV技術別の普及世帯数の現状と予測（～2013年）、視聴・番組編成における動向、広告・宣伝関連の支出データ、各国の規制環境などをまとめた構成でお届けいたします。




【 英文市場調査報告書 】



Asia Pacific TV - 12th Edition



アジア太平洋地域のテレビ市場（第12版）



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出版社Informa Telecoms & Media



出版日2008/04





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