お使いのブラウザは最新版ではありません。最新のブラウザでご覧ください。

2010年に3400万に迫る世界のIPTV加入世帯

米国の調査会社The Diffusion Group(TDG)は調査レポート「IPTV市場調査 2006年:IPメディアの進化 - IIPTV Update 2006: The Future of IP Media」において、同予測期間中、最も成長速度が早いのは北米で年平均成長率は78%、次がEMEA(欧州、中東、アフリカ)の61%、アジア太平洋地域の41%と続くという予測を発表している。

世界のIPTVサービスの加入者数は、2005年から2010年の間に年平均成長率(CAGR)60%で増加して、200万から3400万に急上昇すると予測される。米国の調査会社The Diffusion Group(TDG)の調査レポート「IPTV市場調査 2006年:IPメディアの進化 - IIPTV Update 2006: The Future of IP Media」によれば、同予測期間中、最も成長速度が早いのは北米で年平均成長率は78%、次がEMEA(欧州、中東、アフリカ)の61%、アジア太平洋地域の41%と続くだろうとのことである。

同調査レポートの著者でIPメディアの専門家のHerve Utheza氏とColin Dixon氏によれば、欧州の主要国ではIPTVはすでに導入を予定されており、東欧や北欧の比較的小さな諸国でもIPTVが導入される見込みである。このためEMEAでは2010年にIPTV世帯が1400万を越え、フランス、イギリス、イタリア、スペイン、ドイツが欧州全体の87%を占めると予測している。

同様に、北米のIPTV世帯数も2010年に約1400万に達して、米国が同市場の80%を占めると予測している。2005年と2006年にIPTVを導入するのは、大半が小規模の地域のオペレータだが、2007年以降にVerizonとAT&TがIPTVの導入を始めると、加入者数は大幅に増加するとTDGは予測している。

一方で、アジアのIPTV加入者数は2010年にわずか560万であると予測している。「香港のPCCWがIPTV導入を継続し、中国とインドでは試験的な導入が行われているにも関わらず、アジアのIPTV市場の成長について確かな見通しはたっていない」とUtheza氏は言う。

Utheza氏はアジア地域のIPTVの需要が低い一番の理由として、中国の地上波デジタルテレビ(DTT)の開始の遅れを指摘している。「何年も協議した結果、中国政府は近々固定およびモバイルサービス向けの単一のDTV規格を発表する。規格が発表されれば、デジタルTVの加入者数を増やすためにデジタルセットトップボックスを一層積極的に推進するだろう。」中国政府は「Digital Multimedia Broadcasting - Terrestrial/Handheld」または「DMB-T/H」と呼ばれるこの新規格が、最終的に中国の半数以上のTV視聴者、特に郊外や農村地域に広まると発表した。それまでの今後数年間は、アナログとブロードバンドサービスの市場は好調だろう。

「IPTVの市場は国や地域によって大きく異なり、個々の市場は独自の方法で発展・機能するだろう」とDixon氏は言う。ほんの一握りの個々のサービスオペレータがIPTV設置数の75%を占めて、残りの25%は他の何百というオペレータで占められるだろうと彼は言う。「このような状況下で、IPTVソリューションベンダには、きめ細かい柔軟な取り組みとGo-To-Market(GTM)戦略が必要となる。」

「IPTV市場調査 2006年:IPメディアの進化 - IPTV Update 2006: The Future of IP Media」は2005年のIPTV分析をベースとして、ボトムアップ予測モデルを用いたアジア太平洋、北米、EMEAの3地域と28を越える国々のIPTV導入の予測を行っている。また、IPTVセットトップボックス、チップセット、ビデオオンデマンドシステム、ヘッドエンドエンコーダとマルチプレクサ機器、限定受信システムなどの関連市場の分析・予測を行っている。


調査レポート
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
IPTV市場調査 2006年:IPメディアの進化
IPTV 2006 Update: The Evolution of IP Media
リンク

The Diffusion Groupについて
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
リンク

※このプレスリリースに関するお問合せ
リンク

株式会社データリソース
107-0052 東京都港区赤坂4-5-6
Tel:03-3582-2531 Fax:03-3582-2861
リンク
Eメール:info@dri.co.jp

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
個人情報保護方針
利用規約
訂正
広告について
運営会社