Evernote、クラウド型のデータ連携サービス「Evernote日本語版」を提供開始

　Evernoteは3月3日、クラウド型のデータ連携サービス「Evernote」の日本語版を提供開始した。EvernoteのアプリケーションはWindows版、Mac版、iPhone版、Android版が用意され、これらすべてのプラットフォームで写真やメモなどを共有できるのが特長だ。

　幅広いデバイスの対応と、文字認識機能などが支持され、2008年6月に一般公開して以来、現在は全世界で250万人を超えるユーザーを持つ。

　Evernoteは無料のサービスのほか、有料のプレミアムサービス（月額5ドルもしくは年額45ドル）がある。プレミアム会員になると、1カ月あたりのアップロード容量が増えるほか、より多くのファイル形式をサポートする。

　無料で提供するのは、「できるだけ長く使ってもらって、長く使えば使うほどサービスから離れられないようにすることが狙い」とEvernoteのCEOであるフィル・リビン氏は語る。1カ月の使用ではプレミアム会員に移行する人は0.5％だが、2年後には8％になるという。

　「Evernoteは人間の外部の脳であり、脳の拡張というべきサービス。あらゆる情報をいつでもどこでも、一生の間ずっと情報を分類して蓄積できる。ソーシャルなものではないが、Twitterなどに比べても、急速な成長を遂げている。毎日7000人の新しいユーザーが増えている」と語った。

　Evernoteのユーザー比率は、米国発のサービスのことからおよそ61％が米国で、その他の国が39％となる。しかし、その他の国の内訳を見ると、突出してユーザーが伸びているのが日本だという。

　「これは英国、フランス、ドイツ、スペイン、すべて合わせたユーザー数よりも大きい。しかも驚くべきことに、これらの国は当初から現地語にローカライズされていたが、日本では日本語化されていなかった。それにもかかわらず、日本ほうが多いのは驚きだ。また、日本の特長は他の国よりも2倍も多くアクセスしていること」と、フィル氏は日本進出を決めた理由を明かした。

　また、米国にはまだないEvernoteの書籍も、日本では日本語版のリリースに合わせ、「できるポケット＋Evernote」（インプレスジャパン刊）とオンライン書籍「Evernoteハンドブック」の2冊が登場した。

　「こうなってみると、英語版は日本語版を翻訳するのが早いかもしれない」とフィル氏は笑う。

　日本語化のリリースに伴い、今後90日以内に日本法人を設立するという。日本法人設立後は、現在クレジットカードのドル建て決済を日本円に対応させるほか、日本語の画像認識技術を漢字対応なども含めて完成させる予定という。

　テクニカルスタッフやユーザーサポートなどに対応するスタッフを5名程度採用し、当初は米国100％子会社として運営。日本法人発足後はパートナーなどさまざまな可能性を探りたいとしている。