課題多きOLEDテレビ開発--大手家電メーカーらの取り組み

　ラスベガス発--有機発光ダイオード（OLED）を使った薄型テレビは将来、消費者の間で大ヒット商品になる可能性はあるが、それまでしばらく時間がかかる、とパナソニックAVCネットワークスの社長である坂本俊弘氏は語る。

　坂本氏は今週、当地で開催されている世界最大の家電見本市Consumer Electronics Show（CES）の中で行われたインタビューの中で、「市場として成長し始めるのは2015年だ」とし、さらに「コストパフォーマンスの点で液晶ディスプレイ（LCD）やプラズマに当分かなわない」と付け加えた。

　OLEDテレビは、厚さがおよそ3mmと非常に薄く、クレジットカードを3枚重ねたのと同じくらいの厚さだ。また、標準的なLCDやプラズマをはるかに凌ぐコントラスト比を誇る。またOLEDを使えば、曲面ディスプレイの製造も可能である。ある部分においてはOLEDとLCDは似ている。例えばパネルの基礎部分は同じだ。しかしOLEDパネルの上層部は、LCDと異なり、自発光する化学物質で構成されている。それに対し、LCDはバックライトが必要だ。

　今週、CESではソニーのOLEDテレビに大きな注目が集まった。ソニーは2007年10月から日本でOLEDテレビを販売しているが、米国にはまだ入ってきたばかりだ。

　しかし、他メーカーはOLEDテレビの発売までしばらく時間がかかる。松下電器とサムスン電子は今週、CESでOLEDテレビのプロトタイプを展示している。両社とも「OLEDテレビに注力している」という。企業が「注力」という言葉を使う場合は、一般にその企業がある製品の発売を願って、研究開発に多大な資金を投入する計画であることを意味する。

　また、サムスン電子のデジタルメディアマーケティング担当シニアバイスプレジデントであるS.I. Lee氏によると、同社は2、3年以内にOLEDテレビを発売できるかもしれないという。

　日立製作所もOLEDテレビの発売を目指している。同社もOLED技術を気に入っており、OLEDこそ未来にふさわしいテレビ技術だと語る。しかし、同社がOLEDテレビを発売するのは早くても2015年になりそうだ。その頃になれば、33型OLEDテレビも低コストで製造可能になっているだろう、と同社は語る。

　日立製作所コンシューマ事業グループ長＆最高経営責任者（CEO）である江幡誠氏は、「（OLEDテレビの）コントラストや画質は優れている」とした上で、「それをいかに低コストで製造するかが最大の問題だ。LCDやプラズマの費用競争力はとてつもなく高い」と付け加えた。