Blu-ray対HD DVD--次世代DVDをめぐる標準争いの行方

　有力企業がつくる2つのグループが、DVDに代わる新技術を提供しようと戦いを繰り広げている。だがこの争いや、結果として生じる消費者の混乱が災いし、今日市場を支配するDVDの延命につながる可能性がある。

　Blu-ray DiscおよびHD DVDを担ぐ企業らは、それぞれのフォーマットについて技術仕様の完成を急いでおり、両陣営とも自らの推す大容量光ディスクへのアプローチのほうが、高品位テレビの番組や映画の保存に適していると主張している。

　両者の間では、ディスクの製造コストや消費者が求める容量などの問題をめぐって、すでに議論が戦わされている。自らの推すフォーマットが標準になれば、特許権使用料や消費者向けの製品販売などから大きな利益を得られる。だが、全面的な勝利をあきらめてまで、技術的な統合を進めようとする気配はまだどちらの陣営にもない。双方の技術が統一されれば、各社の取り分は減ることになるが、それでも消費者やハリウッドのようなコンテンツ保有者にとっては頭痛の種がなくなり、「VHS対ベータ」戦争の時のように互換性のないフォーマットに悩まされずに済むというメリットが生まれる。

　これとは別に、記録型DVDディスクの場合のように、2つの標準が共存する可能性もある。新型の記録型DVDドライブには「プラス」と「ダッシュ」の両方の規格に対応するものが多く、初期のモデルに見られたような、一部のディスクにしか対応しないことから生じた不満は解消されたが、それでも消費者側での心理的混乱がなくなったわけではないだろう。

　標準が統一されていない記録型DVDでは、ディスクとドライブの互換性に対する懸念が残っており、それがドライブの需要に水を差していると、IDCアナリストのBob O'Donnellはいう。同氏によると、次世代DVDディスクに関してもこの種の問題が持ち上がる可能性があり、新フォーマットに記録された映画タイトルの売上が伸び悩むことになりかねないという。「標準が統一されなければ、めちゃくちゃな状態になる。大容量ディスクレコーダの普及も遅れ、大容量メディアに記録した映画タイトルなどの普及速度も進まなくなってしまう」（O'Donnell）

　大容量DVDをめぐる標準争いは、いまのところ大半の消費者にとっては現実味に欠ける話だろう。日本ではすでにソニーやパナソニックからBlu-rayレコーダが発売されているが、しかしBlu-ray、HD DVDのどちらも、まだ技術仕様を詰めている途中であり、これからさらにいろいろなインタラクティブ機能が盛り込まれることになるだろう。また両者以外の次世代DVD製品が登場する可能性はほとんどない。そして、Blu-ray Discの映画タイトルやプレイヤーが登場するのは2005年末から2006年はじめになりそうだと、ハリウッドにあるパナソニックの研究所のディレクター、 Richard Dohertyは述べている。

　消費者がそう遠くない将来に自らの製品を必要とするという点に関しては、HD DVD、Blu-rayの両陣営とも同じように自信を示している。高品位（HD）テレビが普及すれば、それだけ大きな容量のメディアが必要になるというのが彼らの考えだ。現在普及しているDVDは、片面2層式のものでも約8.5ギガバイトしか容量がなく、典型的な映画の場合本編と監督のコメントくらいしか収めることができない。それに対して、2時間もののHDビデオを収録するには15ギガバイトのディスクが必要となる。HDビデオは画像が鮮明な分だけデータ量も多い。そのため、どちらのディスクも最低15ギガバイトのデータを保存できるよう考えられている。

　映画のようなパッケージされたコンテンツ以外にも、消費者が録画したいと思えるような高品位のテレビ放送が徐々に登場してきている。2004年夏のオリンピックはその1例だ。

　HD DVDフォーマットを推しているのはNECと東芝だ。一方Blu-ray陣営にはソニー、松下電器産業（パナソニック）、Royal Philips Electronics、Samsung Electronics、Hewlett-Packard、Dellなどが名を連ねている。EVD（Enhanced Versatile Disc）という中国で開発されたフォーマットも、標準的なDVDにとって代わろうと目論んでいるが、これまでのところBlu-rayとHD DVDの2つが話題を独占している。

　各陣営からは少なくとも1社が、次世代DVDのための新しいコピー防止技術標準を開発する取り組みに関与している。この技術が実現されれば、ホームネットワーク経由で高品位映画をコピーしたり鑑賞できるようになる。