デジタルホームはもう夢じゃない--各社がさまざまな取り組み - (page 2)

　デジタルホームへの関心は最近高まりを見せているが、同時にその普及を阻む大きな障害にも直面している。消費者の多くが、インターネット対応冷蔵庫などのデジタル機器の複雑さはもちろんのこと、その有用性をも疑問視しているのだ。

　大手小売チェーンのBest Buyによると、同社では家庭用ネットワーク製品の返品率は15〜20％に上るという。他の製品の大半では返品率は1ケタ前半であることを考えると、これは非常に高い返品率だ。

　たとえば、Tivoデジタルビデオレコーダー（DVR）を持っている人々は、同製品を不可欠なものと考えているが、しかし導入時には時間がかかり、混乱する場合もあると述べている。しかし、それでもTivoは予想を上回るサービス契約率を達成して金融業界を驚かせた。Tivoによると、同社第1四半期の新規契約は26万4000件で、全契約数は160万件になったという。

　ちなみに、TiVo Series2 DVRには、同機器を家庭内ネットワークに接続できるHome Media Optionというオプションがある。

　韓国におけるSamsungのデジタルホームには、まだ解決すべき問題があるとYoonは言う。Samsungのモデルルームでは電力線ネットワークを利用しているが、この技術にはまだ相互運用性の問題があるため、建築時に必要な配線を敷設できる新築住宅しか、実質的に市場がないことになる。

　しかしなお、家庭をデジタル化する人々の数は増加しており、同市場を非常に魅力あるものにしている。5月に発表された調査結果によると、前四半期にはデジタル加入者線（DSL）の契約が急増し、家庭での新規利用者がこれまでにないほど増加したという。

　現在、ブロードバンドのインターネット接続が使える米国人は推定2690万人に上る。連邦政府の各機関では、2007年までに米国民全員が高速インターネット接続を利用できるようにするという、ブッシュ大統領が設定した目標の実現に向けて、政策作成に取り組んでいる。また連邦通信委員会（FCC）は、ワイヤレスネットワークを米国における第3のブロードバンド選択肢にすることを検討中だ。