2002年度の国内パソコン出荷台数、前年度比7.4％減に

　マルチメディア総合研究所は5月7日、2002年度の国内パソコン出荷に関する調査結果の概要を発表した。製品の出荷台数については、IT分野の売上停滞やデフレ環境が悪化したことが理由となって、上半期は前年度比9.9％減の504万台まで落ち込んだ。しかし下半期には同5.3％減の620万台まで回復し、このため通期では前年比7.4％減の1124万台と、最悪期を脱した格好となった。また、パソコン人口普及率は50.0％に達し、国民2人に1人がパソコンを持つようになった。

　メーカー別のシェアでは、1位がNEC（22.2％）、2位は富士通（21.2％）、3位はソニー（11.1％）となった。これら上位3社の順位は変動しなかったが、NECは前年度比0.5ポイント増、富士通は同0.4ポイント増でシェアを拡大した。これに対し、ソニーは同1.6ポイント減と、初めてのシェア下落となった。その他には、TV・新聞・雑誌広告などで認知度の向上を図ったデルが、前年度の7位から4位と躍進した。

　商品別に見た場合、ノートパソコンの出荷台数が前年度比5.2％減の635万台だったのに対し、デスクトップパソコンは前年度比10.1％減の489万台と、大幅に減った。ノートパソコンは、省スペースとモバイル需要の増大で人気が高まった結果、市場の6割を占めるまでに伸びた。

　2003年度については、企業の設備投資が回復傾向にあること、2000年問題でパソコンを更新した企業が取り替え時期に差しかかることなどから、前年度比10％増の1240万台と予測している。

マルチメディア研究所のプレスリリース