KDDI研究所、無人航空機を利用したEメール配送システムを開発

　KDDI研究所は2月25日、災害時を想定したメッセージ蓄積中継システムを開発し、携帯電話が使用できない孤立した被災地へ無人航空機を利用してEメール（メッセージ）を届ける実証実験に成功したと発表した。

　同社によると、これまでも、地震などの大規模災害時に携帯電話が使用できるようにする取り組みとして、車載型基地局による陸上からの基地局の復旧に加え、海上から船舶を利用した復旧の実証実験が行われている。しかし、臨時の基地局からの電波を携帯電話まで届けるためには、被災地まで物理的に近づくことが必要となり、陸上や海上から被災地へ容易に近づくことが出来ない場合や、臨時の基地局から電波が届かない遠隔の被災地の通信を復旧させる場合には、時間を要することがあったという。

　そこでKDDI研究所は、小型のサーバとWi-Fi通信装置を無人航空機に搭載し、無人航空機の物理的な飛行（移動）によりEメールを運ぶことで、地上の被災状況によらずに孤立した被災地まで迅速に駆けつけて、安否確認などの臨時の通信を確保するシステムを開発した。

　今回、同システムを利用して、災害により携帯電話が使用できない孤立地域と、大きな影響を受けていない非孤立地域を想定した2地点の間を、マルチコプタ（回転翼型の無人航空機、ドローン）が飛行してEメールを送受信する実証実験に成功した。

回転翼型無人航空機（マルチコプタ）に搭載した「メッセージ集配装置」

　孤立地域の避難所にいる被災者は、所有しているスマートフォンを使用し、避難所に設置されたメッセージ保管装置にWi-Fiで接続。スマートフォンのウェブブラウザを使い専用のアプリケーションを用いることで、同システム専用のメールアドレスが取得でき、Eメールが利用可能となる。

実験の様子（孤立地域でのEメール送信）

　同アプリケーションを利用して作成し、Wi-Fiを介して送信されたEメールは、無人航空機が飛来するまでの間、メッセージ保管装置にて一時的に保管、蓄積される。非孤立地域より飛び立った無人航空機が孤立地域の避難所の上空に飛来すると、無人航空機に搭載された集配装置がWi-Fiを使って地上の避難所にある保管装置と通信する。

実験の様子（孤立地域へ向けて飛び立つ回転翼型無人航空機）

　無人航空機が孤立地域の避難所を順に回っていくことにより、地上で保管・蓄積されていたEメールが、無人航空機の集配装置に中継され、無人航空機が非孤立地域に到着するまでの間、集配装置の中でEメールが一時的に蓄積される。

　避難所を巡回し終えた無人航空機が非孤立地域へと戻ると、集配装置に蓄積されたEメールがメッセージゲートウェイに届けられる。メッセージゲートウェイでは、インターネットの従来のメールシステムとの相互変換・接続を行い、インターネットを利用する非孤立地域側のユーザーは、通常のメールクライアントをそのまま利用してEメールを受けとれるようになる。非孤立地域側から返信された孤立地域宛てのEメールについては、逆の経路をたどって孤立地域まで届けられるという。

　なお同成果は、総務省の電波資源拡大のための研究開発「無人航空機を活用した無線中継システムと地上ネットワークとの連携及び共用技術の研究開発」の一環によるものだという。

＜注記＞人が搭乗していない航空機で、飛行機タイプの固定翼型や、マルチコプタなどの回転翼型がある