マイクロソフト、Internet Explorerの新たな脆弱性で調査開始--情報流出の恐れ

　Microsoftは米国時間2月3日、「Internet Explorer」（IE）の新たな脆弱性について調査していることを明らかにした。この脆弱性を突かれると、古いOS上でIEを実行しているユーザーの情報が、権限のない第三者に見られてしまう恐れがある。

　Microsoftはセキュリティアドバイザリで、同社はこの脆弱性を悪用した攻撃を確認してはいないが、この脆弱性によって、この問題を悪用するよう設計されたウェブサイト、あるいはユーザーが生成したテキストや悪質な広告によって汚染されたサイトから、ウェブベースの攻撃が仕掛けられる恐れがあると述べている。いずれの場合でも、ユーザーは汚染されたウェブサイトに自分からアクセスする必要がある。

　この脆弱性は、Googleなどの企業に対する攻撃で利用されたものとは異なる。Microsoftは1月、「臨時の」のセキュリティアップデートでその問題を修正している。

　この最新の脆弱性は、「Windows XP」、そして同OS上で「Internet Explorer」を実行しているユーザーに影響を及ぼす可能性がある。Microsoftによれば、IEは「Windows Vista」と「Windows 7」ではデフォルトで「保護モード」が有効になっているため、これらのOSを搭載したマシンでIEを実行しているユーザーは影響を受けないという。

　McAfeeの広報担当であるJoris Evers氏は、この最新の脆弱性を突いても攻撃者はシステムを完全に乗っ取れるわけではないが、それでも、これは「その後の攻撃で利用されるかもしれない個人情報やシステム情報を流出させる可能性がある深刻な脆弱性」だと述べている。

　「Internet Explorerユーザーは、自分がこの脆弱性を悪用した攻撃から保護されていることを確実にし、Microsoftがパッチをリリースした際は、それを適用すべきである」とEvers氏は述べた。

　Microsoftによれば、同社は調査終了後、「Patch Tuesday（最新パッチを公開する毎月第2火曜日）」または特別な臨時のアップデートの一環としてアップデートをリリースするといった、追加措置を講じる可能性もあるという。Microsoftは当面の措置として、保護のための設定を自動的に有効にできる「Fix It」を提供した。