グーグルのL・ペイジ、CESで基調講演--ロボットカーやR・ウィリアムズも登場

　ラスベガス発--Googleの共同創業者、Larry Pageは米国時間6日、コメディアンのRobin WilliamsやNBAの元スター選手Kenny Smith、ロボットカーとともに、Consumer Electronics Show（CES）での基調講演の壇上に上った。

　有名人を基調講演に登場させたのはGoogleだけではない。米国時間5日のソニーCEOの基調講演にはTom Hanksが、またこの日午前に行われたYahoo CEOの基調講演にはTom CruiseとEllen DeGeneresがそれぞれ登場していた。

　しかし、Pageの登場のしかたは今年のCESでも最も劇的なものだった。白いラボコート（実験用の上着）にジーンズとスニーカーといういでたちのPageは、昨年モハベ砂漠で開かれた「DARPA Grand Challenge」で優勝を飾った無人走行のロボットカー「Stanley」の後部バンパーに立ちながら、壇上に現れた。StanleyをスポンサードしたStanford UniversityはPageが博士課程時代に共同創業者のSergey Brinと出会った母校である。

　Stanleyから降り立ったPageは、その後「Google Earth」のデモンストレーション用ビデオを披露した。地球上を目の回るような速度で移動するその映像に、観衆の間から歓声が上がった。Pageによると、Googleでは現在Volkswagenと共同で、車載用Google Earthのプロトタイプ開発に取り組んでいるという。

　Pageはまた「Google Fast Food」も披露した。この車載システムは、ダッシュボードのボタンを押すと最寄りのファーストフードレストランへ道案内してくれるというものだ。ただし、実際のところこれは、GoogleがBlackBerry端末向けの検索エンジンを開発したという発表に続く、ちょっとしたユーモアだった。

　その後Pageは、壇上に上がったCBSのCEO、Leslie Moonvesとともに、「Google Video Store」を発表した。このビデオダウンロードサービスでは、CBSが放送した新旧のテレビ番組などをオンラインからレンタルもしくは購入できるようになる。それに続いて、「Google Pack」も披露された。この無償サービスは、Google製のソフトウェアのほか、「Firefox」や「Adobe Reader」といった他社のプログラムをバンドル提供して、自動的にアップデートを行うというもの。

　だが、この基調講演の見所は、Williamsのアドリブとジョークだった。ステージに登場したWilliamsは、Googleの（ロゴの）色にあわせて塗り分けられたワイヤーヘルメットをかぶっていたが、これは自らが映画「Bicentennial Man（邦題：「アンドリューNDR114」）」のなかで演じたロボット役にちなんだものと思われた。そして、同氏はPageが口にする技術用語に反応して、さまざまな言葉を即興で口にした。Williamsは「ダウンロード」という言葉に反応して早口でしゃべったり、「ファイヤウォール」という言葉を「コンピュータ用のコンドーム」と言い換えたりしてみせた。

　慎み深く穏やかな話しぶりのPageは、Williamsのそばに立ち、少年のような笑みをみせていた。そして、講演の終わりには、Williamsに対して、聴衆との質疑応答について力を貸すように求めた。この質疑応答のなかで、聴衆がPageにウェブでの言語翻訳に関する質問を行うと、Williamsは「大統領のための英英翻訳というのはあるが、あまりうまく機能していない」と皮肉ってみせた。

　これに先立って、Pageは「自分が個人的に情熱を注いでいる」ベーシックなコンピュータ製品の標準化について話をした。なぜUSBポートを使って玄関のドアをモニターできないのか、あるいはなぜBluetooth搭載の携帯電話で自動車のエンジンをかけられないのか、と同氏は問いかけた。どんな線でもバッテリの充電や他の機器の稼働など複数の目的に使えるようになるべきで、またアダプターはどんなものにも使えるようになるべきだと同氏は述べた。

　基調講演後に行われた報道陣との質疑応答のなかで、Pageは、これらの問題をすぐに解決しようといった計画はGoogleにはなく、この問題について不満を漏らしたのは単に人々にこれを話題にしてもらいたいからだと述べた。

　なお、この基調講演に先立って、Googleが家庭向けのインターネット用ゲートウェイとして機能する「Google PC」を発表するとの噂が流れていた。同社は先週この報道を否定していたが、6日の質疑応答のなかでも、同社幹部らはそれに取り組む複数のパートナーが存在するとしてこの噂を否定し続けていた。