JPSA調査、児童の家庭でのPC利用率は8割以上、学校でのPC教育も浸透

　日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会（JPSA、川島正夫会長）の市場調査委員会（北沢 昇委員長）は、児童ユーザー、保護者、学校を対象とした「コンシューマユーザのパッケージソフトウェアに対する利用状況・要望の調査（平成15年度）」の結果を発表した。

　これによると、児童の家庭でのパソコン利用率は8割以上、小学校・中学校・高校でのパソコン教育の導入率も9割を超え、パソコンの利用が家庭・学校の両面においてかなり浸透している実態が明らかとなった。

　家庭での用途としては、主に「遊び・趣味のための情報収集」を始めとした情報収集ツール、「ゲーム」「年賀状・はがき」や「レポート・課題」の文書作成、「音楽」や「動画」などのマルチメディア関連でのパソコン利用が中心だった。学校では、「総合」「技術・家庭」「情報・パソコン」などの授業で導入されており、授業内容としては、「インターネットによる情報検索」「基本的な操作」「ワープロソフトの使い方」などの操作方法があげられた。

　学校のソフトウェア購入率は8割を超えており、購入するソフトウェアとしては、「教育・学習教材ソフト」「ホームページ作成」「画像編集・作成」「ワープロ」が上位となった。購入時は「価格」「使いやすさ」を重視する傾向がうかがえた。一方、児童本人のソフトウェア購入率は、「ゲーム」を中心に2割、親が子供に購入したケースでも「ゲーム」を中心に4割にとどまっている。

　今回の調査結果を受けてJPSAでは、「今後、家庭でのソフトウェアの購入・利用を促進するには、児童ユーザーのソフトウェアへの理解向上を図ることが必要。そのためには、ソフトウェアの用途や使用法をユーザーの視点からわかりやすく伝える、メーカーからの積極的なプロモーション活動が求められる」と指摘している。

　また、パソコン教育を通じて児童ユーザーの「ソフトウェアに対する理解・認識」を深めるためには、「ソフトウェアメーカーが、パソコン教育担当者の教育現場の声を考慮したソフトウェア開発を行うことや、『ソフトウェアの仕組み・著作権・活用法』などを明示したパンフレットの作成を行うなど、今後は学校との連携も重要になる」との考えを示した。

日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会（JPSA）