アップルも仮想世界への進出を検討？--特許申請文書から憶測

　Appleが提出した特許文書から、同社が仮想世界（おそらくSecond Life）でApple Storeを開店する準備をしているのではないかという憶測が流れている。

　米特許商標局は米国時間4月17日、Appleが2006年9月に提出した特許申請文書「オンラインショッピング環境の強化」を公開した。この特許文書の公開については、Macニュースサイトmacnnが最初に報じた。

　特許申請の資料をみると、Appleが「Apple Online Store」を活気付ける以上のことを考えていたのが分かる。むしろ、同社はウェブでApple製品を買う際の、まったく新しいエクスペリエンスを創造しようとしていたかのように思われる。

　macnnは申請を詳細に調べ、ここ数年の間にSecond Lifeのような仮想世界で見られるようになったような販売手法をAppleが検討しているとして、それを示すヒントを挙げている。公開された文書にざっと目を通す限り、こうした推測には説得力があるように思われる。

　まず、発明の背景を説明するパラグラフには次のように書かれている。

　オンラインショッピングの欠点として、ユーザーどうしが隔離されていて、そこから何も生まれないことが挙げられる。このような環境でユーザーが、オンラインショッピングに対して、ポジティブな印象を持ち、ウィンドウショッピングと同じようにオンラインショッピングをしようという気になるとは考えづらい（たとえば、ユーザーがディスプレイの前に長居してあれこれ思案するように思えない）。その結果、ユーザーはリアルの店舗に比べてオンラインではあまりお金を使わない可能性がある。

　さらに、詳細説明の項にはこう書かれている。なお、この直前の項目で、Appleはオンラインストアに訪問した人物を設定して、「Alice」と呼んでいる。

　サイトの他の訪問者も、アイコン118番のように人間の姿で表示される。Aliceもほかの訪問者（118）も現在、ウェブサイトAcmeのメインページを参照しており、どちらのアイコンも建物の入り口120番に表示されている。ほかの訪問者は、サイトのほかの場所を参照している。

　Amazon.comやZappos、store.apple.comのようなサイトでは、ユーザーがブラウジングしたり、買い物をしたりしても、他の人の動きを知ることはできない。一方、Second Lifeでは、ほかの参加者のアバターがどう行動しているのかが分かる点が、大きな特徴となっている。

　Second Lifeには、ハイテク分野などの企業（IBMなど）が進出している。しかし、Appleの特許が提出されたのは、仮想世界でどう利益をあげられるか企業が興味を持ち始めた2006年であることは念頭においておく必要がある。この特許に書かれたことが本当に実現するかどうか結論を急ぐ前に落ち着いて考える必要がありそうだ。