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実は商業サイトにとって制約が多いYouTubeの拡張API
CNET あとで読む
YouTubeは3月12日（米国時間）にAPIを拡張したが、YouTubeのビデオプレーヤーをベースに新しいアプリケーションを開発し始める前に、利用規約を確認するのが賢明かもしれない。
利用規約には、開発者ができること、できないことについて、多くのことが書かれている。特に、開発者が利益を上げるつもりならなおさら注意が必要だ。まず、YouTubeは「APIは非営利目的に使用される」と明言している。具体的に言うと、利用規約は「広告収入または視聴料金などの収入を得ることを主目的」としてAPIを利用すること禁じている。
利用規約は、続けてこう述べている。「YouTubeの動画コンテンツのみ、または大量のYouTubeの動画コンテンツで構成されているのでない限り」、APIを利用して、広告が掲載されているブログやウェブサイトでYouTubeのコンテンツを公開することは許される。
当然ながら、Google傘下のYouTubeとしては、他の誰にも、特にライバルには自社のコンテンツから利益を上げてほしくない。だが、商業サイトはどの程度まで動画を掲載できるのだろうか？「大量」とは正確にはどういう意味なのか？
他にもまだある。
利用規約の「商業利用」の項には、次のような記述がある。「API ClientやYouTubeの動画コンテンツをターゲットとする、もしくはAPI ClientやYouTubeの動画コンテンツの内部やその上での、広告の販売、資金提供、宣伝」は、YouTubeの許可がない限り禁止される。
YouTubeの関係者から、このことについてコメントは得られなかった。
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