首都圏情報ベンチャーフォーラム「オンラインゲーム研究会」分科会である、オンラインゲームフォーラムは、オンラインゲーム市場統計調査報告2007を発表した。
今回の市場統計調査報告は、2006年国内のオンラインゲーム市場についてまとめたもの。
調査対象となるオンラインゲームは、PC、もしくは家庭用ゲーム機などで複数のプレイヤーが同時にプレイしているゲームを指し、それらの中で売り上げを実現しているタイトル、もしくは実現直前（βテスト中など）のタイトルが調査対象となっている。
2006年12月31日時点でサービスが提供されているタイトルは、全474タイトル。そのうち2005年からサービスが提供されているタイトルは294タイトルあり、2006年に新規に開始されたタイトルが180タイトルあった。また、2006年にサービスが終了したタイトルは43タイトルあった。
また、オンラインゲームタイトルの対応ハードとしては、PCが264タイトル、家庭用ゲーム機が210タイトルあり、PC用タイトルが、全体の55.7％を占める結果となった。
累計登録会員数については、タイトルの増加にともない昨年より150％増しに近い、4198万4000人という結果となった。
| 2004年 | 2005年 | 2006年 |
|---|---|---|
| 1942万1076 | 2807万5020 | 4198万4000 |
市場規模は前年対比124％の伸長。1000億円市場に成長した。内訳としては、パッケージ売り上げが278億742万円、運営サービス売上が737億2199万円となっている。
| 市場規模 | 2004年 | 2005年 | 2006年 | 前年対比 |
|---|---|---|---|---|
| パッケージ売上 | 21,193,000 | 22,387,450 | 27,807,415 | 124％ |
| 運営サービス売上 | 36,701,400 | 59,621,850 | 73,721,989 | 124％ |
| 合計 | 57,894,400 | 82,009,300 | 101,529,404 | 124％ |
| 2004 | 2005 | 2006 | |
|---|---|---|---|
| ソフト無料＋サービス無料 | 12 | 29 | 19 |
| ソフト販売＋サービス無料 | 76 | 62 | 92 |
| ソフト販売＋サービス定額課金 | 33 | 95 | 202 |
| ソフト販売＋サービスアイテム課金 | 0 | 0 | 5 |
| ソフト販売＋サービスその他課金 | 1 | 0 | 1 |
| ソフト無料＋サービス定額課金 | 42 | 63 | 33 |
| ソフト無料＋サービスアイテム課金 | 12 | 57 | 115 |
| ソフト無料＋サービスその他課金 | 3 | 8 | 7 |
| 合計 | 179 | 314 | 474 |
| 2004 | 2005 | 2006 | |
|---|---|---|---|
| ソフト無料＋サービス無料 | 12 | 29 | 19 |
| ソフト販売＋サービス無料 | 20 | 34 | 67 |
| ソフト販売＋サービス定額課金 | 18 | 13 | 17 |
| ソフト販売＋サービスアイテム課金 | 0 | 0 | 5 |
| ソフト販売＋サービスその他課金 | 0 | 0 | 1 |
| ソフト無料＋サービス定額課金 | 42 | 63 | 33 |
| ソフト無料＋サービスアイテム課金 | 12 | 57 | 115 |
| ソフト無料＋サービスその他課金 | 3 | 8 | 7 |
| 合計 | 107 | 204 | 264 |
全体として見た場合、「ソフト販売＋サービス定額課金」が202タイトルで43％を占めるが、PC対応ゲームのみを見た場合、「ソフト無料＋サービスアイテム課金」が昨年の57タイトルから115タイトルに倍増している。
家庭用ゲーム機の場合はパッケージでの販売が前提となっているため、「ソフト販売＋サービス定額課金」の割合が多いのは当然であるが、ことPCゲームを見た場合、「ソフト無料＋サービスアイテム課金」の割合が、全体の4割を超えているのは特筆に値する。
これらのことを鑑みると、累計登録会員数が150％、売上が124％の伸びを示している要因の一つとして、料金の課金形態が「ソフト無料＋サービスアイテム課金」制に移行したことにより、ユーザーがゲームをプレイするまでのハードルが大きく下がったからといえるだろう。
ただし、1人あたりの月平均売り上げについては、ほぼ横ばいという数字も発表されている。
| 2004 | 2005 | 2006 | |
|---|---|---|---|
| 定額課金ゲーム1人あたりの平均売上 | 1437円 | 1338円 | 866円 |
| アイテム・アバター課金ゲーム1人あたりの平均売上 | 4278円 | 4438円 | 4385円 |
アイテム課金制によりプレイするまでのハードルは下がったが、1人あたりの売上は増えてはいない。ユーザーのサービスに対する目は、課金方法が変わってもシビアであるということだ。
また、はじめやすいということは、裏を返せばやめやすいということでもある。特にタイトルは増加の一途をたどっており、いつ食い合う状況になってもおかしくない。
運営メーカーの今後の課題は魅力的なタイトルを用意するのはもちろんだが、それ以上に円滑な運営を行い、顧客満足度をあげるということだろう。
なお、本日（6月28日）は首都圏ベンチャーフォーラム 第8回オンラインゲーム研究会が開催されている。
今回の研究会では、上記の調査報告についての解説と共に、有限責任中間法人 日本オンラインゲーム協会（略称：JOGA）の設立も発表された。
日本オンラインゲーム協会は、PCオンラインゲームの運営サービスを主としたオンラインゲーム産業およびIT産業の振興と発展を目的に設立されるもの。
会員はオンラインゲームおよびオンラインゲームポータルの運営サービスを行う事業者の正会員、そしてオンラインゲームに関連した事業を行う事業者の準会員。さらに、オンラインゲーム事業に直接かかわらない事業者、団体、自治体、個人などによる賛助会員の3つに分けられる。
オンラインゲームフォーラム
http://www.onlinegameforum.org/
日本オンラインゲーム協会
http://www.japanonlinegame.org
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