ナノテクノロジはボストンとサンフランシスコ湾岸部で発達していることを証明するマップが公開された。
Project on Emerging Nanotechnologiesは米国時間5月17日、ナノテクノロジに従事するすべての企業、大学、政府機関が掲載されたGoogle Mapsを公開した。同プロジェクトの目的は、グローバル経済におけるナノテクノロジの発展を広く知ってもらうことである。
「NanoMetro Mashup」マップによると、同技術が最も集中している地域はサンフランシスコ湾岸部とボストン中心地区の2箇所である。しかしナノテクノロジは、これらの沿岸地域だけに限られたものではない。
米国50州のうち47州に、ナノテクノロジを専門とする企業または学術研究センターが少なくとも1つ存在する。Project on Emerging Nanotechnologiesによると、カリフォルニア州とマサチューセッツ州のほかにテキサス州も、ナノテクノロジ専門組織が最も多い州の1つである。
また同マップはナノテクノロジの種類ごとに色分けされており、郵便番号で検索可能である。分野としては、エレクトロニクス、エネルギーおよび環境応用、画像および顕微鏡技術、医療および衛生、原材料、工具および機器、学術および政府機関研究、組織に分類されている。
同プロジェクトの副ディレクターであるJulia Moore氏は、「マップは完璧ではないが、国内のどこにナノテクノロジの拠点があるかを正確に示している」と述べた。
Moore氏は、財務分析企業であるLux Researchによる数字を挙げて、このマップの重要性を指摘した。
2006年の全世界におけるナノテクノロジ研究開発費は、前年から30%増加し、124億ドルに達した。Lux Researchはまた、2014年までに約2兆6000億ドルに相当する全製造品の15%にナノテクノロジが利用されることになるとも予測している。
非営利組織である同団体は、Smithsonian Institution、Woodrow Wilson International Center for Scholars、Pew Charitable Trustやその他私的団体から資金を得ている。同団体は、ナノテクノロジ専門の新興企業であると自称するすべての企業を、同マップに掲載した。プロジェクトアシスタントであるNatalie Chin氏によると、研究者らは、International Nanotechnology Business Directoryなど4つの情報源からデータを得たという。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。 海外CNET Networksの記事へ
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