米インテル、アルツハイマー症研究を支援

　米Intelは24日（米国時間）、医療分野への取組強化の一環として、米アルツハイマー協会と組み、アルツハイマー症患者のための支援技術の開発を押し進めると発表した。

　Intelとアルツハイマー協会が結成したコンソーシアムは、「アルツハイマー症患者介護のための日常的テクノロジー」と呼ばれ、家庭用介護テクノロジーの進歩を重点とした活動を行う。また、100万ドルを超える研究費を提供して、コンピューティング技術・通信技術・家庭内ヘルスケア技術を基礎とした、アルツハイマー症患者のための新しい介護モデルの開発を目指す。

　アルツハイマー協会の科学分野担当バイスプレジデントWilliam Thiesによると、アルツハイマー症研究をリードする団体とコンピューティング技術業界をリードする企業の間では、このようなコンソーシアムの結成は、今回初めて。「これを通じ、アルツハイマー症患者や家族、友人、そしてヘルスケアの専門家など、数百万人の生活の質を向上させたいと考えている」（Thies）

　同コンソーシアムは、アルツハイマー協会によって運営され、機能障害を補ったり、住居内介護設備の設置を遅らせたりなどの分野でプロジェクトのための資金提供を行う。またIntelとアルツハイマー協会は、ほかの団体やテクノロジー企業にも、コンソーシアムへの参加と研究資金の提供を求めるつもりだという。

　Intelでは、社内に設置されたProactive Health Research Groupによる高齢者介護に関する研究が、既に始まっており、ワイヤレスの「センサーネットワーク」などのプロトタイプを製作中だという。ワイヤレスの「センサーネットワーク」とは、家庭内に埋め込むことができる小さなセンサー数千個使って、人間の行動パターンや居場所をモニターしたり、薬の服用を促すメッセージを送ったりするものだ。Intelによると、このネットワークで集められたデータは、痴呆症などの症状を発見し、予防するのに役立ち、さらには、介護者が必要に応じで患者の居場所を見つけ出すのにも使えるという。

　ベビーブーマーが退職年齢を迎えていることもあり、高齢者のためのヘルスケアは、今後大きな市場となると予想されている。またアルツハイマー協会によると、現在、米国内に住むアルツハイマー症患者の数は400万人にものぼるという。