この学校の構想は、2003年9月に行われた、フィラデルフィア公立学区のCEOであるPaul Vallas氏とMicrosoftの幹部たちとの会合から生まれた。話し合いの結果、両者は米国の他の地域の見本になるような未来のハイテク学校の設立に共同で取り組むことにした。2006年になって、学校はついに現実のものとなった。
「われわれが重視したのは、共同作業ができるシステム(を作り出すこと)だった」と、Microsoftの米国教育支援プログラム「U.S. Partners in Learning」のグループマネージャー、Mary Cullinane氏は述べ、「学習の機会を得るための時間と場所の制約を少なくする必要がある」と語った。
School of the Futureの新設にかかった費用はおよそ6300万ドルで、Savitz氏によるとこれは標準的な額だという。この学校では、屋上緑化を採用するなど、建物自体をエネルギー効率の高い設計にしている。そのおかげで、通常なら施設の維持にかける資金を教育に回すことが可能だ。実際、その浮いた資金を活用して、電子ブックの購入、図形描画ソフトウェア、語学ソフトウェアの「Rosetta Stone」シリーズなどを購入している。フィラデルフィア学区では、学区内の他の高等学校と同程度の予算でSchool of the Futureを運営することを目指している。
一方、Microsoftは、機器やソフトウェアを提供するよりも、プロジェクトマネージャーを派遣してそのスキルを活用してもらうという方法で、このプロジェクトに貢献した。
しかし、今後はさまざまな問題が起こるかもしれない。というのは、Savitz氏によると、生徒のインターネット利用を制限するソフトウェアをシステム管理者が使用する計画はないからだ。したがって、「MySpace」のような人気サイトへの接し方については、管理者は子供たちの自覚に頼るしかない。それでも、教師たちはインターネットであれ、現実世界であれ、テクノロジへの適切な接し方を子供たちに教えている。
「これはまったく新たな試みで、接し方を学ぶのも教育の一環だ」とSavitz氏は言う。「子供たちは、何がよくて何がよくないかはわかっている。しかし、いつもよいことをするとは限らない。子供たちがより適切な判断を下せるようにすることが大切だ」とSavitz氏は語った。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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