2003年の半導体購入額、HPが首位を維持

　市場調査会社iSuppliが発表したデータによると、2003年の半導体購入額が最も多かったのは、前年に続いてHewlett-Packard（HP）だったという。

　米国時間22日にiSupplが発表したところによると、首位のHPはあわせて110億ドルの半導体を購入した。2位には、102億ドルでDellが続いた。HPとDellの購入額はそれぞれ前年比11.9％、21.1％と増加。主な増加の原因は、消費者と企業のPC需要が高まっていることにあるという。

　携帯電話端末の売上増加が追い風となったNokiaやSamsung、Motorolaの各社でも半導体への支出額が2桁の伸びを示した。さらに日本の経済および電子産業の景気が好転により、日立製作所の金額が27.1％伸びた。上位10社中、半導体支出額が減少した企業はSiemensだけで、同社の半導体購入金額は0.6％減少したとiSuppliは述べている。

　上位10社の支出金額を合わせると、全体の34.4％になる。

　地区別に見ると、南北アメリカ、欧州、中近東、アフリカの各地区への出荷が減少したのに対し、日本は1％増加して世界で2番目に大きな半導体購入市場となったとiSuppliは述べている。中国のZTE、Huawei、TCLなどの電子機器メーカーも、半導体の支出が大幅に増加した。増加率が最も高かったのはEastman Kodakで、53％の増加を記録した。

　今年が半導体業界にとって明るい年になるだろうと予測するアナリストは多い。Gartnerは、2004年の世界における半導体売上高が、昨年の1770億ドルから約23％増加して、2170億ドルになるだと予測。また、米国半導体工業会（SIA）による月例の予測でも、この楽観的な見方を反映する結果となっている。

　iSuppliによると、2004年における最大の半導体市場はアジア・太平洋地域で、世界の半導体出荷量の40.4％がこの地域に流れる見込みだという。ちなみに2002年には36.9％だった。この増加の主な要因は中国における電子機器の生産が伸びたことにあるという。