日本HP、従量課金ソリューションにCPU使用率に準じた課金制を追加

　日本ヒューレット・パッカード（HP）は5月13日、コンピュータの使用量に応じた従量課金サービス、Utility Pricing Suiteに、CPUの使用率に準じて課金するPay Per Use Percent CPU Optionを追加することを発表した。サービス提供は6月2日から。対象となる製品は、UNIXサーバのHP Server rp8400、同rp7410、同Superdome。

　日本HPでは、CPUの使用枚数に応じて課金するPay Per Useソリューションを2001年8月から提供している。これまでは、顧客がシステムの利用状況を常時モニタし、CPUへの負荷の増減に合わせて、コマンドで追加CPUの必要時にオン、不要時にオフにするという管理が必要だった。

　しかし、今回追加するPay Per Use Percent CPU Optionでは、HP独自の計測ソフトウェアが5分ごとにCPUの使用率を計測して課金する方式をとる。そのため、「顧客側での使用状況管理の必要がなくなり、より厳密なコスト管理ができ、RoIT（IT投資によるビジネス価値）の最大化を実現する」（日本HP）

　なお、CPUの枚数に準じて課金する従来のソリューションは、Pay Per Use Active CPU Optionとして今後も提供していく。

日本ヒューレット・パッカード
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