SARS被害拡大で、モバイル勤務対応の遅れが浮き彫りに

　市場調査会社Gartnerは、SARS（Severe Acute Respiratory Syndrome：重症急性呼吸器症候群）の被害が20カ国近くに急速に拡大していることを受け、アジア太平洋地域の企業のリモート業務サポートが遅れていることが浮き彫りになった、と述べている。このような感染症が流行した場合のために、企業は仮想プライベートネットワーク（VPN）を敷き、デスクトップを使用する従業員にはノートパソコンや必要な通信機器を提供するといった策を講じて、自宅での労働を許可するなどし、災害時の労働力管理に努めるべきだ、としている。