たとえば、Warner Bros.ではAOLと手を組み、「Growing Pains」や「Welcome Back Kotter」のような昔のお笑いホームドラマを配信した。3月にはCBSが、NCAAのバスケットボールトーナメントの試合をネットでストリーミング中継した。また、昨年11月にはNBCが、「Nightly News」という番組をテレビで放映した後、ウェブで無料で公開し始めた。さらに、MTVのComedy Centralも11月に「MotherLoad」といウェブサイトを立ち上げ、既存の番組のビデオクリップを提供したり、このサイトだけで観られる新しい番組を流し始めた。
また、つい先週には、複数の大手映画会社が、Movielink.comと CinemaNowを通じて、「Brokeback Mountain」や「King Kong」などの映画のデジタルバージョンを販売する計画を明らかにした。
大半の人々は今後も長い間有料テレビサービスへの契約を続けるという点で専門家の意見は一致しているが、消費者がインターネットからダウンロードしたコンテンツを観たいと考えていることを示す調査結果も出されている。
Parks Associatesの予想によると、2010年にはブロードバンドユーザーのおよそ60%がウェブから好きなビデオをダウンロードして観るようになるという。同社のKurt Scherf氏(バイスプレジデント兼主任アナリスト)によると、同社はこの数値の算出にあたって、iTunesから1話あたり1.99ドルでビデオをダウンロード購入できると仮定したという。そして、Disneyの計画のようにビデオが無料で提供されることになれば、この割合はさらに高くなる可能性がある。ちなみに、現在ウェブからビデオをダウンロードしているブロードバンドユーザーは全体のわずか3%に過ぎない。
ネットベースのビデオサービスにより、ビデオ市場での競争が激化すれば、通信事業者はほかに利益を上げる方法を捜さなくてはならなくなると、JupiterResearchのLaszlo氏は付け加えた。
Disneyは、ケーブル会社や電話会社の力を借りずにコンテンツを配信しようとしているが、これに対してネットワークプロバイダー側がコンテンツ(の配信)を邪魔する動きにでるかどうかは興味が持たれるところだ」(Laszlo氏)
いわゆる「ネットの中立性」をめぐる問題の中心となっているのは、通信事業者が自社のネットワークを利用するコンテンツプロバイダーに対して、異なる料金を徴収できるようにすべきかどうかという点だが、この問題に対処する法案の準備が議会で進むなかで、何週間も前からこの話題をめぐって激しい議論が巻き起こっている。
「Disneの動きがこの議論をさらに加熱させる可能性があると思う。もうじき大手のメディア企業がこの議論に加わったとしても、とくに驚いたりはしないだろう」(Laszlo氏)
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