トヨタとフォード、スマホとクルマをつなげる「SDL」でコンソーシアム設立

　トヨタ自動車とフォード・モーター・カンパニーは1月4日、スマートフォンとクルマをつなぎ、車内でのアプリ操作を可能にするオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンク コンソーシアム」の設立を発表した。オープンソースプロジェクトを管理するのはフォード傘下のリビオ。

　同コンソーシアムには、両社のほか富士重工業、マツダ、スズキ、PSAグループなどの自動車メーカーに加え、Elektrobit、Luxoft、Xevoといったサプライヤーも参画。Harman、Panasonic、Pioneer、QNXも覚書にサインした。

　SDLにより、アプリ開発者が車内のナビ画面、ステアリングスイッチ、音声認識システムと、スマートフォンアプリを連携させることができ、利用者は音声認識機能やナビ画面を通して、スマートフォンアプリを操作できる。アプリ開発者も、SDLを採用した複数の車載システムで利用できるサービスを提供可能となる。

　品質やセキュリティについても、アプリ開発者と自動車メーカーが協力することで一層の向上を見込める。また、SDLコンソーシアムに参加している企業やサプライヤーは、各社の基準を満たしたサービスを提供でき、アプリによる車両データへのアクセスについて管理することも可能だ。

　SDLは、スマートフォンアプリと車載器を連携させる「AppLink」システムとして、フォードが2013年に採用。現在、500万台以上の車両で利用できる。また、トヨタ自動車もSDLを用いた車載システムを2018年ごろに商品化する予定だとしている。