クルマがネットワークにつながるとできること--トヨタの「コネクテッド戦略」とは

　トヨタ自動車は11月1日、ネットワークに常時接続する「コネクテッドカー」の普及拡大とそのサービスインフラとなる「つながるプラットフォーム」、ビッグデータの活用などに向けた「コネクテッド戦略」について説明会を開催した。

コネクテッドカンパニーの戦略

　トヨタは春に組織変更し、製品群ごとに7つのカンパニー体制へと移行した。その一つが、コネクテッドカンパニーだ。これまで、各担当役員のもとでそれぞれ進めてきた車載機の開発、インフラの開発、戦略企画を1つに集約。4月より一貫した戦略を推進し始めた。トヨタ自動車 専務役員でコネクテッドカンパニー プレジデントの友山茂樹氏は「迅速な意志決定が可能になった」と自信を見せた。

カメラやGPSアンテナ、通信ドングルなどで構成される車載通信機「DCM（Data Communication Module）」

10月20日の札幌界隈の路面情報。初雪が降った日だ。ABSの発生日時などを分析し、赤の部分が凍結していると解析したもの

　車載通信機「DCM（Data Communication Module）」を2002年に実用化し、2005年からレクサスに標準搭載している。地図データの自動更新や盗難追跡サービスといったサービスの提供だけではない。クルマの位置情報や速度情報、エンジン情報、センサ情報、制御系情報を収集し、これらのデータを“ビックデータ”として活用することで、ルート上の事故や渋滞を事前に通知する「先読み情報サービス」も可能だ。例として、ABSの状況やハンドル操作などから道路が凍結している場所が見受けられるので、事故や渋滞が起きそうなルートを回避するといった案内を挙げた。

ビックデータの活用方法

　ビックデータを活用することで、車両データからクルマの故障や整備の必要性を予知し、販売店への入庫を促進したり、遠隔で診断して適切にサポートしたりできる「eケアサービス」も可能になる。さらにドライバーの運転を理解した人工知能のエージェントがドライブをサポートする、運転挙動をスコア化し、保険会社やリース会社などに情報提供するといったサービスにも応用できるという。

　今後はDCMをグローバルで共通化し、2020年までに日本・米国市場で販売する、ほぼすべての乗用車に搭載。その他主要市場にも順次拡大する計画だ。

冬に発売が予定されている新型「プリウスPHV」