米ヤフー第2四半期決算、ディスプレイ広告売上が増加

　さしずめサニーベールの晴れた1日というところか。

　米Yahooは米国時間7月20日、第2四半期決算（4-6月期）の決算を発表した。売り上げはわずかに増加という結果だったが、広告市場がメディア不況からやや回復したこともあり、自社サイトでのディスプレイ広告売上が前年同期比で19％増加した。検索は依然弱いままである。全体の売上高は2％増の16億ドル、希釈後の1株あたり利益は0.15ドルで、予想されていた0.14ドルをわずかに上回る結果となった。

　Yahooの最高経営責任者（CEO）であるCarol Bartz氏は、「強い営業利益とマージン拡大を継続できたことをうれしく思う」と20日の決算発表で述べた。Bartz氏は18カ月前に同社に入社し、業務改善の陣頭指揮を任されている。「検索基盤は改善されつつあり、健全なディスプレイ広告の成長を新たな四半期でも記録できた」

　しかし、いずれの結果も特に驚くべき内容ではなかった。Bartz氏が指揮する引き締め策が進行する中、Yahooで実施中の経営陣の再編により、ウォール街では売上高が増加するものと予想していた。このことは、営業利益が前年同期の7600万ドルから1億7500万ドルに大幅に増加したことの部分的な要因にもなっている。

　サンフランシスコに拠点を置く投資銀行ThinkEquityは19日、Yahoo株を「ホールド」から「買い」に上げ、その理由として、現在の安い株価、Yahooのディスプレイ広告の売り上げに見られる良い兆候、Microsoftとの検索提携、そして、さらなる提携と買収を挙げていた。

　ThinkEquityの報告書は、「Yahooは、ソーシャルの統合、Zyngaとの提携、Associated Contentの買収などにより正しい方向へと進んでいる」と述べている。

　Yahooは5月、USA TodayやThomson Reutersなどとシンジケーション契約を結んでいた新興コンテンツ企業Associated Contentを1億ドルで買収した。

　ここで避けられないのは、Yahooの決算と先週発表されたGoogleの決算の比較だろう。Googleは、売上高が2009年第2四半期から24％増加したものの、アナリスト予想をわずかながら下回っている。