増えるエコファンド　環境技術を持つ企業に投資

　地球環境問題が大きなテーマとなる７月の北海道洞爺湖サミットが近づき、環境関連の商品が話題を集めている。そうした中、環境問題に取り組む企業の株式に投資する「エコファンド」と呼ばれる投資信託の設定も増えている。

　国内で初めてエコファンドが発売されたのは１９９９年。日興アセットマネジメントが設定した「日興エコファンド」だ。環境保全や自然保護など、環境への対応が優れている企業を投資対象にしていて、当時は社会的責任投資の一つとの位置付けがされた。

　これに対し最近設定されている投資信託は、テーマを絞り環境問題を解決、あるいは緩和する技術力がある企業の株式に投資する商品が多い。

　例えば国際投信投資顧問の「温暖化対策株式オープン（愛称・グリーンプラネット）」や、ＵＢＳグローバル・アセット・マネジメントの「ＵＢＳ地球温暖化対応関連株ファンド（同クールアース）」は、温暖化対策に特化したものだ。省エネルギーやクリーンエネルギーの分野に技術力がある企業に投資している。

　エコファンドの特徴は、企業の成長性や財務体質に加え、環境政策や技術の世界的な動向も合わせて検討し、投資先企業を選定していること。そのため投資信託を実際に運用するファンドマネジャーと、環境の専門家が分析や調査に当たっている。

　新しい環境技術はベンチャー企業が持っている場合もある。技術力に着目した投資信託では中・小型株の組み入れ比率が高いものもあり、大型株を中心に幅広い銘柄に投資する商品よりも値動きが激しく、リスクが高くなる傾向にある。

　環境への対応や技術力はすぐに企業の業績に結び付くとはかぎらない。そのため「投資しようと思うエコファンドの趣旨に賛同できるかどうかも判断材料の一つ。欧米や日本の株式市場の動向や環境技術に注目していれば、ある程度は投資信託の値動きの参考になる」と専門家は指摘する。

　今や環境問題は企業にとって避けては通れない重要な課題で、競争力や企業価値にも影響を与える要素になっている。エコファンドの需要や成長性は高く有望な投資先とみる関係者は多いものの、「投資にはリスクが付きもの。余裕資金で長期投資を考えてほしい」と助言している。