米国人5000人を対象としたForrester Researchの調査によると、米国人の12％が、価格が高くても環境にやさしい電気製品を進んで購入すると回答したという。電子機器メーカーは今後、2500万人に及ぶこのセグメントをターゲットとするようになる、とForresterは予想している。

　この調査では、消費者を「明確な」グリーン、グリーン、非グリーンの3つのカテゴリに分類している。41％が「環境に関連した災難に関心がある」と回答しているが、高い価格を支払ってまで環境にやさしい製品を購入しようとは思っていないようだ。一方、環境問題にまったくあるいはほとんど関心がないという消費者は47％だった。

　「明確な」グリーンカテゴリの消費者はまた、LOHAS（Lifestyles of Health and Sustainability）というマーケティング略語で知られている。一般的に裕福、博学で自分が購入するものに気を使うことが多い。少し前の世代では、Wal-Martが有機栽培の野菜を販売したり、Whole Foodsがエコスーパーマーケットブームをもたらす前に、「ヘルスフードストア」といわれるショップで豆腐を購入していたグループだ。

　だが、電子機器となるとWhole Foodsに匹敵するエコブランドはない。電子機器のグリーンレーベルはまだ目立たず、環境問題を意識した企業が製造した製品は、一般的にそのほかの製品よりコストがかかるということはない。エネルギー効率のよい製品を購入しようとする消費者は、製品に貼ってある「EnergyStar」というシールが印となるだろう。その一方で、電子機器のエネルギー効率を評価するEPEATは、店頭に並んだ商品にマークをつけていない。

　Greenpeaceは2006年12月以来、四半期ごとに環境にやさしい電気製品ガイドブック「Guide to Greener Electronics」を発行しているが、先週発表した最新版では任天堂、Philips、Microsoftに低い評価を与えている。以前からGreenpeaceキャンペーンの標的となっていたAppleは今回、ランクを上げた。LG電子、Hewlett-Packard、ソニーはまた同ランキングで大きく上昇した。