米裁判所、暴力的ゲーム「Bully」に厳しい判決--販売差し止め裁判で

「Bully」は暴力的か

　Take-Twoはこの件についてコメントを控えたが、同社が提供する「Bully」の公式ページには、同ゲームの説明として、プレーヤーは「いじめに立ち向かい、教師からいじめを受け、自らいたずらをし、女の子を奪ったり奪われたりしながら、最終的には、身の回りで最悪の学校であるBullworth Academy--堕落し、崩壊しかけた、緊張感漂う外観の私立学校--で起こる様々な障害の乗り越え方を学ぶ」と書かれている（同ゲームは、ソニーの家庭用ゲーム機「PlayStation 2」向けソフトとして発売される。Microsoftの「Xbox」版の発売は中止された）。

　12日にThompson氏にコメントを求めたが、回答は得られなかった。しかし、同氏は裁判所に提出した申立書の中で、裁判所は、「Bully」（Take-Twoの子会社であるRockstar Gamesが発売元）がもたらす最悪のケースを想定すべきだと主張しており、その根拠として、Rockstarの人気ゲーム「Grand Theft Auto」シリーズをめぐる騒動を挙げている。7月に、連邦取引委員会（FTC）とTake-Twoは、「Grand Theft Auto: San Andreas」に隠された不適切な性的コンテンツの調査に関して和解した。

　これらの経緯に加え、Take-Twoが同ゲームの公式サイトに掲載しているゲーム内容の説明を受け、すでにマイアミデード学区では「Bully」を非難する決議案を可決しており、また英国の政治家らも同ゲームの発売禁止を提案している。

　しかし、「Bully」のコピーを事前に受け取っていた評論家の中には、同ゲームの趣旨は暴力の賛美とは正反対のもの、と結論づけている人もいる。例えばWired Newsは同ゲームのレビューの中で、「このゲームには、いじめを賛美する要素は全くない」とし、逆にプレーヤーの使命の中には無力な人々の救出も含まれている、と述べている。

　First Amendment Projectのディレクターを務めるDavid Greene氏は、（批評家らがまだ実物を見てもいない未発表のビデオゲームをめぐる）現在の騒動をかつての映画審査会をめぐる騒動に例えている。数十年前、多くの州で審査会の審査を受けていない映画の上映を犯罪行為とする法律が制定された。

　しかし最高裁は、1965年のFreedman対メリーランド裁判でそれらの州法を無効とした。当時の最高裁判事らは、「（メリーランド州の映画審査会は）保護されている表現の過剰な禁止に対する適切な保護手段を提供しておらず、それゆえ、審査会に映画を事前に提出することを義務付けることは、無効な事前抑制といえる」と結論付けた。

　「（今回のゲームをめぐる騒動を見ていると）あの騒動を思い出す」（Greene氏）