ハイチ大地震：支援団体によるオンライン寄付の呼びかけが活発に

　ハイチでマグニチュード7.0の大地震が発生した後の米国時間1月12日と13日、ウェブは最新ニュースを求める人々であふれかえった。その中にはオンラインで支援方法を検索する人々もいた。

　首都ポルトープランスの大部分が破壊され、死者は数万人規模にものぼるとの予測が報じられる中、政府機関や非営利団体の両者による大規模な救援活動が必要であることは早期の段階から明らかであった。

　今日、自然災害に関する最新ニュースの多くを最初に報じるのがTwitterであることは、驚くには値しない。地震に関するtweet（つぶやき）もよくあることだ。Twitterの拠点であるサンフランシスコでは、湾岸地域での地震の発生が多く、米国地質調査所（US Geological Survey）はデータ収集にTwitterを利用することを実験中である。また現在では、オンラインによって迅速に広範囲に寄付を呼びかける募金活動が、災害救助においてごく一般的なものとなっている。

　しかし今回は、これまでにはなかったテキストメッセージによる募金活動がTwitterにおいて特に目立った。

　少額の寄付金を募るオンライン活動の中で最も著名なものは、おそらくAmerican Red Crossによるものだろう。「HAITI」というテキストをショートコード90999に送信すると、American Red Crossの救援活動に自動的に10ドルが寄付され、ユーザーの携帯電話料金とともにその金額が請求される。

　また、ハイチからの移民で、教育を対象としたハイチの活動家グループYele Haitiを運営するミュージシャンのWyclef Jean氏（同氏のTwitterフォロワーは100万人を優に超える）は、「YELE」というテキストをショートコード501501に送信することにより、自動的に5ドルを寄付するよう呼びかけた。しかしあまりのトラフィック量のために、Yeleのウェブサイト自体がダウンに見舞われた。

　Facebookをベースとする慈善活動プラットフォームCausesの創設者であるJoe Green氏は、ハイチの惨状を示す動画を投稿した。Causesのページでは、寄付のためのリンクを設けるとともに、この動画を最も多く共有したメンバーのランキングを表示している。オンラインにおいて同様の活動を実施するその他の組織についてはSan Francisco Chronicleを参照してほしい。そこでは、寄付を募る合法的な組織の一覧を掲載し、更新し続けている。