Mayは来年に、自律型の太陽光発電式ホスティング施設の開設を目指している。同氏はこのために、以前は銀行として使われていたある建物を選ぶ寸前にある。この建物には、0.6 X 1.2メートルの大きさの24枚の太陽電池パネルが屋根に設置されており、業務用の発電が可能になっている。同社の40台のサーバは、この建物にある金庫室に設置される。
Mayは、計画したコンフィギュレーションなら、ほかのウェブホスティング業者と価格面でも効果的に戦えるようになる、と期待している。また、技術の進歩にも助けられるだろう。太陽電池パネルにはまだ改善の余地があるものの、バッテリは数年前と比較して大幅に保守性が高まった、と同氏は語っている。さらに、コンピュータベンダーの中には太陽電池パネルの供給する直流で動作するハードウェアを販売するところもあり、設定が簡単になる。
同社は、地元のエネルギー組合に加盟することで、ほかのメンバーとエネルギーを売買できるようになる。このエネルギー取引システムや、バッテリバックアップシステムにより、同社には太陽電池パネルが十分なエネルギーを発電できないといった障害時の対策が整う。ただ、このような事態が発生する可能性はかなり低い、とMayは述べている。
光電池でコンピュータを運用する企業や団体は、太陽エネルギーを利用するこのデータセンター以前にも確かに存在している。各種の報道によると、インドのある村や英国のある学校では、太陽電池パネルからの電気でPCを動かすプロジェクトを立ち上げており、世界中の多くの家庭では、太陽電池パネルで電気を補充しているという。
Solar Data Centersがサービスを提供する顧客の大半は小規模で環境意識の高い企業だ。しかしMayは、商用利用の市場はかなり大きいと考えている。Mayは、Johnson & JohnsonやFord Motorなどの企業が、環境重視の商慣習を会社の優先事項にしていることに言及した。
同時に、環境に優しいとのポリシーを掲げる企業でも、環境重視のエネルギーで発電した電気を購入していない場合が多い。専門家によると、それでも、消費者と同じように企業も徐々に環境に優しい方法を選び始めているという。また、購入可能な「環境に優しい」エネルギーの選択肢も昔より増えている。
「これは、エネルギーの効率や再利用以外に、企業の次の一手として新たな可能性をひらくものだ」(Ottman)
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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