ソニーCEO：「若者は広告があまり好きではない」--ゲーム内広告に懐疑的な大手ゲーム企業

　ゲーム内広告を自社のゲームに取り入れる企業が増えており、最近の例には『Guitar Hero III』『Skate』『Enemy Territory：Quake Wars』などがある。Splash Damageなどの一部のパブリッシャーは、継続的に発生するサーバー費用と維持費用を賄うには、ゲーム内広告は必要悪だと主張するが、他の企業はこれを増え続ける次世代ゲームの開発費用を回収するもう一つの手段として見ている。

　市場調査会社Parks Associatesの2007年の調査報告書では、2006年には5500万ドルだったゲーム内広告の市場は2012年には8億ドルに急拡大すると予想している。

　しかしFinancial Timesが報じたところによれば、一部のトップクラスのゲーム会社には、この収益モデルが期待できるものだという確信はないという。これらのコメントは1月23日から27日開催された世界経済フォーラムで行われた討論で出たもので、その一方で広告代理店は2008年はゲーム、携帯電話、Facebookなどのネットワーキングウェブサイトの広告でブレークスルーが起こる年だと考えている

　ソニーのSir Howard Stringer氏は同紙に対し、「現在のデジタル空間のすべてのことに対する（想定されている）解決策は、広告によって支えられている。広告主は喜々として大声でこのことを話しているが、得られる金額には限界がある」と述べている。

　同氏の懸念に対し、Activision Blizzardの最高経営責任者（CEO）Bobby Kotick氏が応えている。Kotick氏は「まだ時期尚早だ。私ならその方向には行かない」と話す。

　さらにStringer氏は、「若い人たちはあまり広告が好きではない」と付け加えている。