首都圏はSuica派、近畿や東海はEdy派--NRI、電子マネーに関する調査

　野村総合研究所は7月17日、第2回電子マネーに関するアンケート調査の結果を発表した。

　調査によると、電子マネーの保有率は首都圏では鉄道系の「Suica」（56.2％）が最も多く、次いで同じく鉄道系の「PASMO」（31.7％）が続くのに対し、近畿では「Edy」（21.8％）が最も多く、次いで鉄道系の「ICOCA」（19.6％）が続いた。東海では「Edy」（23.6％）に続き「WAON」（9.2％）、福岡では「Edy」（21.6％）に続き「nanaco」（11.2％）の保有率が高いなど地域によって電子マネーの保有状況に差が見られた。

　電子マネー（EdyとSuica）の主な利用場所は、Edyでは「コンビニエンスストア」（72.9％）が最も多く、次いで「薬局・ドラッグストア」（16.8％）、「スーパーマーケット」（16.7％）など流通系の店舗での利用が多い。一方のSuicaでは「駅構内および駅ビル内の小売店」（78.1％）が最も多く、次いで「駅構内および駅ビル内の飲食店」（41.0％）など駅での利用が多い。

　電子マネーを保有し、買い物に利用している人に月間利用回数を聞いたところ、平均は7.2回。平均利用単価は754円だった。1年以内のメイン電子マネーの変更状況を聞いたところ、「直近1年間ではじめて電子マネーを使い始めた」と回答した人は首都圏で28.5％、東海で41.3％、近畿で33.8％、福岡で46.7％となっている。「メイン電子マネーを変更した」と回答した人は首都圏で13.5％、東海で11.1％、近畿で14.7％、福岡で8％となっている。

　電子マネーの利用者属性を見ると、EdyやSuicaは幅広い年齢層に分散されているものの、PASMOは「10〜20代女性」（39.0％）、nanacoは「30〜40歳代女性」（26.8％）、WAONは「30〜40歳代女性」（40.1％）の利用が特に多くなっている。

　調査は2008年6月13から6月15日。首都圏、東海、近畿、福岡在住の2000人を対象に実施した。